英国は 地中海をも 未だに 植民地化し続けている。

英国は　地中海をも　未だに　植民地化し続けている。

英国は　地中海をも　未だに　植民地化し続けている。
英国は悪の帝国だ。

* 英国は　地中海をも　未だに　植民地化し続けている。
英国は、地中海を植民地化している。
英空軍基地Akrotiriは、地中海のキプロス島にある。
イギリスは、キプロスにある海外植民地の空軍基地を、イスラエルが使用することを許可。

* この基地を使い、英国は、パレスチナの方々やパレスチナの子供たちを殺し続けている。
この基地を使い、英国およびフランスは、1956年第2次中東戦争で、イスラエルを支持し、エジプトを攻撃した。
この基地を使い、英国は、独立を弾圧している。
この基地を使い、英国は、イスラエルを支援し続けている。
この基地を使い、英国は、イラクやシリアを攻撃した。

* 英国が地中海に領土を持っているのは、おかしい。

* 英国および西側は、帝国主義者で、植民地主義者で、ファシストだ。
英国および西側は、悪の帝国だ。

* 英国および西側は、腐敗し堕落している。

* 全ての英軍、全ての米軍、全てのフランス軍、全ての西側の軍隊は、彼らの本土に撤退すべきだ。

* 私は、英国および西側を糾弾します。

[1]
[Wikipedia]
「アクロティリ英空軍基地RAF Akrotiri」
https://en.wikipedia.org/wiki/RAF_Akrotiri
「英王立空軍基地アクロティリRoyal Air Force Akrotiri」は、一般には、RAF Akrotiriと略されるが、地中海のキプロス島にある、大きな、英王立空軍の基地である。
この基地は、英国の海外領土で「英国主権下の基地エリアSovereign Base Area」として管理されている アクロティリ と Dhekelia のうちの一つであり、「英国主権下の西部基地エリアWestern Sovereign Base Area」にある。
* 歴史
「アクロティリ英空軍基地RAF Akrotiri」最初、キプロス島中央にある主要な英空軍基地であるRAF Nicosiaの負担を軽減するために、1950年代中ごろに建設された。
* 第2次中東戦争(スエズ危機)
1956年後半、英国とエジプトの関係は危機に陥った。
スエズ危機は、キプロス島の英空軍の戦力をより増大させることとなった。
アクロティリは、主に、戦闘機、写真偵察機、対地攻撃機のための飛行場であった。
常設の飛行隊である、夜間戦闘機グロスター・ミーティア、写真偵察機イングリッシュ・エレクトリック・キャンベラ、対地攻撃機デ・ハビラント・ヴェノムに加え、さらにキャンベラが増派され、エジプトがイスラエルを攻撃したときに行動がとれるように準備した。
* 1960年代
スエズ危機後、この飛行場の生活の主な重点は、EOKA反乱軍を倒す戦闘を支援、および、訓練任務となった。
* 1970年代
1970年8月、「中央情報局CIA」の分遣隊「G」がロッキードU-2偵察機とともにこの飛行場に到着し、スエズ運河をめぐるエジプトとイスラエルの戦闘および停戦を監視した。

[Wikipedia]
アクロティリおよびDhekelia
https://en.wikipedia.org/wiki/Akrotiri_and_Dhekelia
アクロティリおよびDhekeliaは、公式には「英国主権下の基地エリア、アクロティリおよびDhekelia (Sovereign Base Areas of Akrotiri and Dhekelia (SBA))」と呼ばれ、キプロスにある英国の海外領土である。
このエリアは以前は「英国王冠植民地キプロス(英本国直轄植民地)Crown colony of Cyprus」の一部だった英国軍基地および英国軍事施設を含み、英国、ギリシャ、トルコ、キプロスのギリシャ人およびトルコ人のコミュニティーからなる代表団が調印した「1960年独立条約 1960 treaty of independence」に基づいて、英国が保持していた。
この領域は、通信傍受施設として重要な役割を果たし、また、地中海と中東における、英国の偵察収集ネットワークの重要な戦略的部分を担っている。
歴史
「英国主権下の基地エリアSovereign Base Areas」は、英帝国からキプロスが独立を獲得した1960年に、チューリッヒ・ロンドン協定により創設され、1960年に国連に条約5476号として登録された。
英国はこれらの地域に主権を保持しようと望み、これにより、英空軍基地アクロティリを含むキプロスにおける英国軍事基地、および英陸軍駐屯地、の使用が保証されることとなった。
これら基地の英国にとっての重要性は、地中海の東端でスエズ運河および中東に近いというキプロス島の戦略的場所；軍用機の中継基地として英空軍基地を使用できること；訓練に利用できること、である。

[Wikipedia]
「EOKAキプロス解放民族組織」
https://en.wikipedia.org/wiki/EOKA
「キプロス解放民族組織 Ethniki Organosis Kyprion Agoniston」、ギリシャ系キプロス人民族主義ゲリラ組織で、キプロス島における英国支配を終わらせるために戦い、最終的にはキプロスをギリシャと統合しようとしていた。

[Middle East Monitor]June 26, 2024 
トルコは、キプロスがイスラエルの軍事基地となっている、との情報機関からの情報を公開した。
https://www.middleeastmonitor.com/20240626-turkiye-reveals-intelligence-that-cyprus-serves-as-military-base-for-israel/
トルコは「キプロス南部が、イスラエルのガザ地区での作戦を支援する基地となっている」と述べた。イスラエルの現在の攻勢におけるキプロス島の役割について、そうした主張が、今までも、なされているが、トルコもその主張に加わった。
トルコのニュースチャンネルHaberturkにおいて、月曜日、インタビューの中で、トルコ外務大臣Hakan Fidanは、「『ギリシャのキプロス島は、"イスラエル"および"ギリシャの西側同盟国"の作戦のための基地となることで、彼らを支援している』ということを、さらに示す情報を、トルコ政府が、トルコ情報機関から得た」と暴露した。
「『キプロス南部のギリシャ人によるキプロス政府は、ガザ地区を標的とする作戦において、ある種の国々の基地となっている』という情報を我々は継続的に観測している」とFidanは述べた。
「我々がこのことを議題に挙げると、欧州の国々は、突然、『あれは物流基地だ』、と言い出した」
Fidanは、「キプロスを、”物流拠点”とレッテルを張るということは、軍事作戦を秘匿しようとする試みにすぎない」と述べ、また、「この軍事的目的は、キプロス島南部にとっても、ギリシャにとっても、利益にならない」と主張した。
「この地域の関係者は、このことを理解する必要がある。そこでは、深刻な軍事化が起きている」と Fidanは強調した。
「そんなことは阻止されなくてはならない」。
去年1年間、多くのマスコミが、「米国と英国の軍用機が、キプロス島の英空軍アクロティリ基地に飛来することが増大した。これは、武器や弾薬を供給し、偵察により情報を収集し提供することで、ガザに対するイスラエルの攻勢において、イスラエル軍を支援するためのものだ」と報道してきた。
キプロスが関与しているという疑惑により、レバノンの戦闘集団ヒズボラの潜在的標的となっている。ヒズボラのリーダーHassan Nasrallahは、先週、「イスラエルおよび西側のイスラエル同盟国に対し、そうした目的のために、キプロス島を利用させないように」と、キプロス政府に対し警告した。
「レバノンを標的として敵対行動をとるイスラエルにキプロスの空港および基地を開放するのならば、イスラエルがレバノンに全面侵攻した場合には、キプロス政府はこの戦争に参戦していることを意味し、我々抵抗勢力もキプロスを戦争の一部とみなして対処する」とNasrallahは言った。

キプロス政府側は、イスラエルの侵攻におけるキプロスの役割に関して、報道されたような役割を否定しており、キプロス大統領Nikos Christodoulidesは「キプロスは、いかなる形であれ、関与しておらず、問題の一部でもない」と強調した。
Nikos Christodoulidesは「ガザへの海上支援ルート設置にキプロスが参加したことに言及し、「キプロスは、解決策の一部であることを実行で示している」と主張した。

[Aljazeera]15 Jan 2024
「英国が、イスラエルへの武装供給およびイエメンを攻撃するために、キプロスの基地を使用している、およびという疑惑」に対し抗議が起きた
監視団やマスコミは「英国が、イスラエルのがガザでの戦争において、キプロスの基地からイスラエル軍に武器供給をしている」と報じた。
https://www.aljazeera.com/news/2024/1/15/uk-bases-in-cyprus-protests
日曜日、怒れるキプロス人の集団が英空軍基地に集まり、「イスラエルのガザにおける残虐な戦争に、武器を密輸している疑惑」に対し、抗議行動を起こした。
アクロティリは、キプロス南部のLimassol 近くにあり、キプロスが英国植民地支配から独立した1960年条約に基づき、英軍が保持している2つの軍事施設のうちの一つである。
「アクロティリでの米基地に対するデモは、『ガザ西岸においてイスラエル軍が軍事作戦をするのを支援するために、英基地から武器が輸送されている』ことを糾弾するために、行われている」と、キプロス平和評議会の代表Charis Pashiasは述べた。
「イスラエル-パレスチナ紛争は10月7日に拡大したが、個々の住民は、アクロティリからの飛行機の数が増大しているのを”日常的に”目にしている」とPashiasは言う。
この基地は、テルアビブから約40分の飛行距離である。

「人々は”米兵がアクロティリに駐留するのは違法だが、何千もの米兵がアクロティリに駐留しているのに気づきだしている”」と彼は付け加えた。

英国の防衛大臣は、アクロティリとイスラエル間の、英空軍の飛行情報をいくつか公開したが、なにが輸送されているか特定することは拒否し、また、キプロスからの米国の活動の詳細の公開もしない。

イスラエルの新聞Haaretzは、アクロティリへの装備と武器の配達が急増したことを報告した。
「戦闘開始からの最初の24日で、欧州の米国およびNATOの補給基地から、米空軍により運用されている40機もの大型輸送機が着陸した」とHaaretzは報じている。
さらに、英国の英空軍基地からの別の20機の大型輸送機が、同時期にこの基地に到着した、とも追記している。

英国外交政策に特化したウエブサイトニュースの「Declassified UK」は、11月に、「10月13日から26日にかけて、アクロティリからテルアビブに向けて、英空軍輸送機が毎日飛行していた」と暴露した。
「Declassified UK」は、10月7日までの2か月のあいだには、アクロティリからイスラエルへの英軍の飛行が無かったことも発見している。

12月4日にイスラエルのNevatim空軍基地に着陸した英空軍が運用するA400M軍用輸送機について、英自由民主党議員のトルコ系キプロス人のバックグラウンドを持つMeral Hussein-Eceは、「この飛行機が、”人道援助を輸送していた可能性は低い”」と指摘した。
「キプロスにあるこれらの英軍基地がキプロス人に変換されるのは、長いこと遅れていた」と彼女はソーシャルメディアに書いた。

キプロス島の北3分の1を運営するトルコ人政権のリーダーErsin Tatarは、トルコ国営放送のAnadoluニュース局に対し「英国は、”これらの基地を使って、他国の事象に介入している”」と語った。
Tatarは「かつて英国が獲得したこれらの基地を使って、英国はこの領域で、勝手に、軍事作戦を実行することができている」と語った。

「武器貿易反対キャンペーンCampaign Against Arms Trade」によると、イスラエルは、F-35ジェット戦闘機を使ってガザを空爆している。
この戦闘機は、米国、英国、その他パートナー国で共同生産されているものである。

住民密集地帯で使用されたその他の武器は、米国製英国製も含めると、M270ロケットランチャーおよびペイブウェイII誘導ミサイルである。
キプロスへあるいはキプロスから輸送された装備は、頻繁にG-17グローブマスター、A400アトラス、そして、C-130ハーキュリーズ輸送機により運ばれている。
グローブマスターは、多くの西側諸国の軍隊の物流管理・兵站・後方支援の背骨であり、77トンまでの貨物を搭載して運べる。
グローブマスターは、ブラックホークヘリコプターや、エイブラムス戦車までも運べる。

イスラエル陸軍のソーシャルメディアへの投稿によると、武器はNevatim 空軍基地に配達され、装甲車などの装備はテルアビブにあるベングリオン空港が受け取っている。

我々の国を、戦争の作戦のための基地として使用することはできない。
英下院議員のKenny MacAskillは、議会で、アクロティリがガザ戦争で果たしている役割についての疑惑に関し疑問を提示し、「"英国民も主権国家も、どちらも何が行われているかについて、情報を受け取ることを拒否されている"のは、"恥ずべきこと"だ」と言った。
さらに彼は、「英空軍アクロティリ基地の使用は、英国は『やっているのは米国だ』と言い訳することで、情報および共謀を否定することを可能にしているようだ。同様に、米国も、『そこは英国領土だ』と言い訳することで、情報公開を避けることができる」と付け加えた。
他方で「戦争犯罪がイスラエルにより行われているこの時に、・・・、補給品が、・・・、イスラエルへ輸送されていることは、確かなようだ。・・・」

この基地は、以前、イラクやシリアを攻撃するのに使われたが、それと同様に、最近では、この基地は、イエメンを攻撃するジェット機を発進させるのにも使われているようだ。

「英国基地は、イスラエルへの武器補給に繰り返し使用されてきた。そして今、イエメンを爆撃するのに利用されている。イエメンは主権国家だ」と、「戦争停止連盟top the War Coalition」議長のLindsey Germanは言う。
パレスチナの旗とキプロスの旗を掲げた500人ほどのデモ隊が、日曜日、アクロティリの門まで行進した。

「キプロスは、米国-NATOの攻撃発進基地ではないし、英国の攻撃発進基地でもない」とPashiasは言う。
「我々キプロス人は、我々の国が、現在ガザ地区で行われている血まみれの虐殺に、いかなる形であれ、関与したくない」

[Wikipedia]
「英空軍基地ニコシアRAF Nicosia」
https://en.wikipedia.org/wiki/RAF_Nicosia
「英王立空軍ニコシアRoyal Air Force Nicosia」、あるいは単に、「英空軍ニコシアRAF Nicosia」は、キプロス島に駐留する、以前あった英空軍基地であり、1930年代に建設された。
この基地は、1941年6月8日から7月29日まで、キプロス英空軍の司令部であった。

[2-1]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。

本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。

他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、

途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、IMF(International Monetary Fund, 国際通貨基金)を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。

西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。

どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。

先進国は　開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは　途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)

[2-2]
ウラジミール・レーニン、毛沢東、ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼール、ジャワハルラール・ネルー、チェ・ゲバラ、サルバドール・アジェンデは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

[2-3]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。

* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止

西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。

[2-4]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者でファシストで植民地主義者だ。

全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。

[2-5]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」

[2-6]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国の歴史の中で、米国のした唯一正しいことは、ファシストを倒したことです。
米国は多くの犯罪を犯しました。
米国の唯一の正しい行動は、ファシストを倒したことです。
そして、日本はファシストと同盟を結びました。

[Wikipedia]
「アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
「アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタン、レバノン、イエメン、イラク、パキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。

[3-1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。

なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-2]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。
もちろん、これは、韓国の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、韓国が望んだことなのだ。
これこそが、彼らの言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-3]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。

共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。

これが世界を救うと思う。

[3-4]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、中国、香港、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。

1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)

例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-5]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。

そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。

私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。

米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。

[3-6]
アフリカ、中東、イスラム諸国、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側自由市場経済から離脱する。

共産主義国は、バーター貿易(物々交換貿易)をしている。
資本の蓄積(資本を蓄積すること)、及び、金を貸して利息を取る行為は、断じて、共産主義ではない。
共産主義は、決して、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ったりもしない。

これが世界を救うと思う。

インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。

私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)

[3-7]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。

日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。

ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。

米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。

日本、ドイツ、米国、英国、フランス、EU、香港、台湾、韓国を直ちに解体しよう。