ニッケル・グラス作戦

ニッケル・グラス作戦

ニッケル・グラス作戦
米国は悪の帝国だ。西側は悪の帝国だ。
「米国および西側」は、アラブ諸国から石油を奪うために、イスラエルを育てた。
イスラエルは、「植民地主義および帝国主義」の象徴だ。
ベトナム戦争の最中でさえも、米国はイスラエルを支援した。米国は悪の帝国だ。
我々には「1973年石油ショック」がもう一度必要だ。
我々には、米国に対し、完全に石油を禁輸することが必要だ。
「アラブ石油輸出国機構 Organization of Arab Petroleum Exporting Countries (OAPEC) 」は、”石油兵器”を用い、アラブ-イスラエル紛争において、アラブ側が有利になるようにすべきだ。
我々は、「いかなる形であれイスラエルに支援を提供する」「米国およびその他の諸国」に対し、完全な石油禁輸をすべきだ。

「米国および西側」は、アラブ諸国から石油を奪うために、イスラエルを育てた。イスラエルは、「植民地主義および帝国主義」の象徴だ。
だから、もしもそこに韓国があったならば、「米国および西側」は、韓国を支援したであろう。
もしもそこに火星人があったならば、「米国および西側」は、火星人を支援したであろう。
西側資本主義は、腐敗し堕落している。

イスラム諸国は、団結すべきだ。
イスラム諸国は、統一した戦線を作るべきだ。
イスラム諸国は、大同団結すべきだ。

こんにちのイスラエルも悪の帝国だ。
現在、イスラエルは多民族国家である。
もしもイスラエルが多民族国家でないというのなら、イスラエルにより占領された土地にいた人々は、どこへ行ったというのだ？
したがって、イスラエルを糾弾することは、レイシズムではない。

[1]
[Wikipedia]
ニッケル・グラス作戦
https://en.wikipedia.org/wiki/Operation_Nickel_Grass
ニッケル・グラス作戦とは、1973年のアラブ-イスラエル戦争の最中の、「米国による、イスラエルへの、兵器と補給品を供給するための戦略的空輸」に、つけられたコードネーム(暗号名)である。
この年の10月14日から11月14日の間に、米空軍の軍事空輸軍団(Military Airlift Command)は、戦車、大砲、弾薬を含む、およそ2万2325トンの補給物資を、C-141スターリフター輸送機とC-5ギャラクシー輸送機を多数回飛ばすことで、送った。
この取り組みは、「エジプトとシリアによる共同した大規模な攻撃」に直面したイスラエル軍の立場を改善するのを手助けするために行われた。エジプトとシリアは、ソビエト連邦から巨大な支援を受けていた。

10月19日、エジプトの「バドル作戦Operation Badr」から2週間後、米国は、イスラエルのアラブ諸国に対する戦闘を支援することを誓約した。
これよりも前に、「アラブ石油輸出国機構Organization of Arab Petroleum Exporting Countries (OAPEC)」は、アラブ-イスラエル紛争において、”石油兵器”を用いて、アラブ側が有利になるようにすることで合意に達していた。
戦争勃発後、サウジアラビアのファイサル国王に率いられたOAPEC加盟国は、「いかなる形であれイスラエルに支援を提供する『米国およびその他の諸国』に対し、石油全面禁輸を実施する」ことを宣言した。
この石油全面禁輸は、同時に起こった、石油輸出国と石油メジャー会社の主要な価格・生産交渉が失敗したことにより、「1973年石油ショック」を引き起こした。
にもかかわらず、イスラエルは支援を受け続け、停戦後の10月25日に、この戦争は終結集結した。
「アラブ石油輸出国機構Organization of Arab Petroleum Exporting Countries (OAPEC)」は、1974年3月に石油全面禁輸を解除した。
石油ショックの経済的影響は、米政治家の将来の決断に影響を与え、米国の外交政策、特に中東政策を、決定的に変貌させた。

作戦
10月12日、ニクソンは「これ以上の遅れは許容できない」と決断し、米空軍に対し「飛ばせるものは全部送れ」と命令した。
9時間以内に、C-141とC-5がイスラエルへと向かった。
しかし、ポルトガルが助力したいように見えたので、アゾレス諸島のラジェス飛行場に航空機が派遣された。
数時間の飛行後、ポルトガルが着陸を認めるという知らせが届き、ラジェス飛行場はその後の空輸の重要な足場となった。
「米戦略空軍Strategic Air Command (SAC)」のKC-135ストラトタンカーが、ラジェス空軍基地についた最初の飛行機となった。
KC-135は、10月13日の夜にニューハンプシャー州Pease空軍基地を発った(エルアル航空が戦争努力維持のために用いた基地の一つ)；これら給油機は、工場で完成したばかりのダグラスA-4スカイホークやF-4ファントムII航空機を、ミズーリ州セントルイスの工場からベングリオン飛行場まで、ノンストップで飛ばし空輸するために、これら航空機に給油をしていた。

アゾレス諸島とイスラエルの間では、これら航空機は極めて厳密なルートを取る必要があった。
飛行ルートの南側の敵対的なアラブ諸国と、北側の欧州諸国の間の、国境空隙に沿って正確に飛び、これら空輸された飛行機は、地中海の真ん中を南下して、イスラエルへと着陸した。
この移送の長さでは戦闘機の護衛が必要とみなされたので、米第6艦隊からの戦闘機が、イスラエルから150マイル(240キロ)の地点まで、この輸送を護衛し、そこからイスラエル空軍のファントムとミラージュ戦闘機がベングリオン空港まで護衛した。
この地中海のルートに沿って、米国の船が300マイル(480キロ)ごとに展開し、空母が600マイル(970キロ)ごとに展開した。
アラブ戦闘機が無線で警告をしたので、これらの予防策は正当化されるように見えたが、しかし戦闘は起きなかった。

空輸された補給品が、ニッケルグラス作戦で届けられたモノの全てではなかった。
戦争開戦日、アラブ軍は、ソビエトの新しいSA-6ゲインフル対空ミサイルを積極的に使用し、イスラエルを驚かし、イスラエル空軍の戦闘機を大量に破壊した。
結果として、ニッケルグラス作戦において、少なくとも100機のF-4ファントムII戦闘機が、第4戦術戦闘航空団、第33戦術戦闘航空団、第57戦闘兵器航空団から、イスラエルに送られた。
彼らはLod飛行場まで飛び、そこで、米パイロットたちは、イスラエルのパイロットに引き継いだ。
しばしば、到着してから数時間以内に、これら飛行機は、必要ならば米空軍のマークをイスラエル空軍のマークに書き換えた後、再給油され、前線へと送られた。
飛行機の中には、在欧州米空軍飛行隊から、米空軍迷彩にイスラエルのマークを付けて、イスラエルに直接送られたものもあったが、それらは、イスラエルから”Frog”というあだ名をつけられた。
戦争開始から9日後、イスラエルは反撃をした。
ラジェス空軍基地から集結した、米国の在庫からの36機のA-4スカイホークは、ニューハンプシャー州ピーズ空軍基地のKC-135A給油機、および、ジブラルタル海峡の西の米海軍空母ジョンFケネディの海軍給油機、から、再給油を受けた。
その後彼らは、シシリー島南東の米空母フランクリンDルーズベルトへと飛び、そこで一晩泊り、その後、クレタ島南の米空母インディペンデンスから発進した給油機から再給油を受け、イスラエルへと飛んで行った。

影響
ニッケル・グラス作戦は、即座の広範囲に及ぶ影響を及ぼした。
OPECのアラブ諸国は「この紛争でイスラエルを支援するなら、米国およびその他の諸国に対し、石油の輸出を制限ないし停止する」と宣言した。
アラブ諸国は、この警告を維持し、米国への石油全面禁輸を宣言した。
石油価格は急騰し、燃料は不足し、米国は即座に「1973年石油ショック」に巻き込まれた。

[Wikipedia]
ベトナム戦争
https://en.wikipedia.org/wiki/Vietnam_War
ベトナム戦争は、ベトナム、ラオス、カンボジアで、1955年11月1日から、サイゴン陥落の1975年4月30日まで、起こった戦争。
ベトナム戦争は、第二次インドシナ戦争で、冷戦の主要な戦争の一つ。

[Wikipedia]
第一次インドシナ戦争
https://en.wikipedia.org/wiki/First_Indochina_War
第一次インドシナ戦争(一般に、フランスではインドシナ戦争、ベトナムでは「反フランス抵抗戦争Anti-French Resistance War」、国際的にはフランス-インドシナ戦争、として知られる)は、フランスとベトミン(ベトナム民主共和国)およびそれぞれの同盟国との間の戦争で、1946年12月19日から、1954年7月20日まで起こった戦争。
ベトミンは、ヴォー・グエン・ザップおよびホー・チ・ミンにより率いられた。

[2-1]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。

本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。

他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、

途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、IMF(International Monetary Fund, 国際通貨基金)を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。

西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。

どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。

先進国は　開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは　途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)

[2-2]
ウラジミール・レーニン、毛沢東、ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼール、ジャワハルラール・ネルー、チェ・ゲバラは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

[2-3]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。

* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止

西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。

[2-4]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者でファシストで植民地主義者だ。

全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。

[2-5]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」

[2-6]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国の歴史の中で、米国のした唯一正しいことは、ファシストを倒したことです。
米国は多くの犯罪を犯しました。
米国の唯一の正しい行動は、ファシストを倒したことです。
そして、日本はファシストと同盟を結びました。

[Wikipedia]
「アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
「アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタン、レバノン、イエメン、イラク、パキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。

[3-1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。

なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-2]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。
もちろん、これは、韓国の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、韓国が望んだことなのだ。
これこそが、彼らの言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-3]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。

共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。

これが世界を救うと思う。

[3-4]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、中国、香港、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。

1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)

例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-5]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。

そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。

私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。

米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。

[3-6]
アフリカ、中東、イスラム諸国、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側自由市場経済から離脱する。

共産主義国は、バーター貿易(物々交換貿易)をしている。
資本の蓄積(資本を蓄積すること)、及び、金を貸して利息を取る行為は、断じて、共産主義ではない。
共産主義は、決して、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ったりもしない。

これが世界を救うと思う。

インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。

私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)

[3-7]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。

日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。

ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。

米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。

日本、ドイツ、米国、英国、フランス、EU、香港、台湾、韓国を直ちに解体しよう。