民族浄化、インディアン強制移住法、1876年グレート・スーの戦争、南北戦争、M551 シェリダン
民族浄化、インディアン強制移住法、1876年グレート・スーの戦争、南北戦争、M551 シェリダン
米白人は常に嘘つきだ。
米国は「南北戦争(1861年-1865年)は、奴隷制度を終了させた」という。
しかし、1876年に、米国はアメリカ・インディアンの土地を侵略し、多くのアメリカ・インディアンを殺害した。
米国はレイシストだ。
米国は悪の帝国だ。
[1]
[Wikipedia]
「インディアン強制移住法Indian Removal Act」
https://en.wikipedia.org/wiki/Indian_Removal_Act
「インディアン強制移住法Indian Removal Act」は1830年5月28日に米大統領アンドリュー・ジャクソンにより成立した。
この法律は、米議会の説明によると、「いずれかの州または準州に住む米先住民との土地の交換、および、ミシシッピ川以西の米先住民の立ち退き」を規定していた。
民族浄化の一環として、ジャクソンが大統領の時(1829年–1837年)、および、ジャクソンの次の大統領マーティン・ヴァン・ビューレンの時(1837年–1841年)、少なくとも18の部族の6万人以上の米先住民が、ミシシッピ川よりも西部へと、新しい土地を与えられ、強制移住させられた。
南部の部族は、主に、インディアン準州(オクラホマ州)に移住させられた。
北部の部族は、当初、カンザス州に移住させられた。
僅かな例外を除き、ミシシッピ以東および五大湖以南からは、米先住民はいなくなった、。
米先住民の西方への移動は、その旅路が極めて厳しいものであったことにより多数の米先住民が亡くなった、ということが特徴である。
米議会はインディアン強制移住法を下院で僅差で可決した。
米東部の米先住民の土地に、米先住民部族が居住し続けることを認める法的努力は、失敗に終わった。
最も良く知られていることだが、チェロキー族(条約派を除く)は移住に反対したが、裁判で敗北したのである；彼らは後に「涙の道Trail of Tears」として知られることになる西への行進で、米政府により強制的に移住させられたのだ。
21世紀以降、学者たちは、この行為とその後の強制移住を、国家による民族浄化の初期の例として挙げている。
歴史的遺産
21世紀の学者たちは、インディアン強制移住法を民族浄化行為だと描写している。
歴史家のRichard Whiteは、「民族浄化とインディアン強制移住には、似ている点があると指摘されているため、インディアン強制移住を調査すると必然的に民族浄化の議論が含まれることになる」と記している。
その他の研究では、米国の「マニフェスト・ディスティニーmanifest destiny自明の宿命説」と言う概念と、ナチスドイツの「リーベンスラウム生活圏」という概念の歴史的比較に焦点が当てられていたり、また、ドイツが欧州を占領していた際に、米国の強制移住政策が人種政策のモデルとしてどのように影響を与えたかに焦点が当てられている。
[Wikipedia]
ジョン・リッジ
https://en.wikipedia.org/wiki/John_Ridge
1830年代にリッジは、リッジの父メジャー・リッジ、いとこのElias Boudinotおよびスタンド・ワティーとともに、「条約派Treaty Party」に参加していた。「インディアン強制移住法は避けられないであろうから、チェロキー族の権利を守るために、米政府と条約を結ぶ」という考えを支持してのことである。
[Wikipedia]
「インディアン準州Indian Territory」
https://en.wikipedia.org/wiki/Indian_Territory
元々インディアンの方々は主権独立国として彼ら独自の土地を持っていた。一般には「インディアン準州Indian Territory」とは、そのインディアンの方々の移住先として米政府が確保した発展中の土地を表す。
インディアン準州の概念は、18世紀および19世紀の米政府によるインディアン強制移住という政策の結果であった。
南北戦争(1861年–1865年)後、米政府の政策は、同化政策の一つであった。
[Wikipedia]
「Great Sioux War of 1876、1876年から1877年のグレート・スーの戦争(ブラックヒルズ戦争)」
https://en.wikipedia.org/wiki/Great_Sioux_War_of_1876
「Great Sioux War of 1876、1876年から1877年のグレート・スーの戦争」はブラックヒルズ戦争としても知られるが、「ラコタ・スー族と北部シャイアン族の同盟」と「米国」との間で1876年及び1877年に起きた一連の戦闘や交渉を表す。
この戦争の原因は、米政府がブラックヒルズを獲得したいと望んだためである。
ブラックヒルズでは金(ゴールド)が発見され、入植者たちが米先住民の土地に侵入しだした。スー族およびシャイアン族は土地を割譲することを拒んだ。
伝統的に米軍と歴史家は、特にその人数の多さからラコタ族を話の中心に据えているが、米先住民の中には「シャイアン族こそが米軍の作戦の主要な標的であった」と信じる方々もいる。
多くの戦闘や小競り合いの中でも「リトルビッグホーンの戦い」が有名である；「カスターの最後の抵抗」としても知られており、米軍と騎馬の平原インディアンの遭遇戦の中でも、最もよく語られている話である。
インディアンが勝利したにもかかわらず、米国人たちは米国の資源を活用して、特にインディアンたちの住居や財産を攻撃し破壊することで、インディアン達を降伏に追い込んだ。
グレート・スーの戦争は、米大統領のユリシーズ S. グラントおよびラザフォード・B.ヘイズの下で起こった。
1877年の協定(合衆国法律全集第19巻254ページ、1877年2月28日制定)により、公式に、スー族の土地は米国に併合され、インディアン居留地が恒久的に設立された。
開戦
大統領のグラントおよび彼の政権は、外交における冒険が失敗したので、他の代替手段を考え始めた。
1875年11月初頭、ミズーリ師団司令官で中将のフィリップシェリダンとプラッテ県司令官で准将のジョージ・クルックは、グラントやグラントの幾人かの閣僚メンバーと、ブラックヒルズ問題に関して議論するために、ワシントンDCに呼ばれた。
外交的努力
「売るか餓死するか」
1876年6月のリトルビッグホーンの戦いにおいて敗北した後、米議会は、スー族が「売るか餓死するか」と呼ぶ付帯条項(合衆国法律全集第19巻192ページ)を「1876年インディアン歳出法Indian Appropriations Act of 1876 (enacted August 15, 1876)」に追加し、スー族が敵対行為をやめブラックヒルズを米国に割譲するまでスー族への食糧供給を打ち切るという対応をした。
[Wikipedia]
ユリシーズ S.・グラント
https://en.wikipedia.org/wiki/Ulysses_S._Grant
ユリシーズ S.・グラント(出生時の名前はハイラム・ユリシーズ・グラント;1822年4月27日 – 1885年7月23日)は、米国の軍人で、まだ、1869年から1877年まで第18代の米大統領を務めた。
米陸軍総司令官として南北戦争時の北軍を率い1865年に勝利に導き、その後は短期間「secretary of war米戦争省長官、陸軍長官」を務めた。
グラントの米先住民に対する政策は、インディアンをアングロアメリカ文化(英米文化)に同化しようとするものであった。
連邦政府のインディアン政策
大統領のグラントは同化政策主義者であり、インディアンに、欧州の慣習、教育、英語、キリスト教、私有財産制、衣類を受け入れさせようとした。また、民主政府を受け入れさせようとした。そして最終的にはインディアンに市民権を与えることを目標とした。
1869年の就任演説でグラントは「この土地の元々も占有者であるインディアンに対する適切な取り扱いは、慎重な研究に値するものである。インディアンが文明化しキリスト教徒化し市民権を得るような、あらゆる手段を私は望んでいる」と言った。
1875年11月3日、グラントはホワイトハウスで会合を開き、シェリダンの助言の元、ブラックヒルズから金鉱採掘者たちを締め出すことを強制しないことに同意した。これによりアメリカンインディアン達は、スー族居留地に強制収容されることとなった。
シッティング・ブルが米政府の示した土地への移住を拒否したのちに起きた、グレート・スーの戦争の間、クレイジー・ホースに率いられた戦士たちは、ジョージ・アームストロング・カスターおよび彼に率いられた268名の部隊を、リトル・ビッグ・ホーンの戦いで虐殺した。
この虐殺は「フィラデルフィア万国博覧会the Centennial」の開催中に起き、怒った白人入植者たちが報復を要求する中、インディアンの勝利は7月4日に公表された。
[Wikipedia]
「米国独立100周年記念万博(フィラデルフィア万国博覧会)Centennial Exposition」
https://en.wikipedia.org/wiki/Centennial_Exposition
「1876年米国独立100周年記念万博(フィラデルフィア万国博覧会)Centennial Exposition」は、米国で最初に開催された国際博覧会であり、ペンシルバニア州フィラデルフィアで1876年5月10日から1876年11月10日まで、米国独立宣言がフィラデルフィアで調印された100周年を祝って開催された。
[Wikipedia]
シッティング・ブル
https://en.wikipedia.org/wiki/Sitting_Bull
シッティング・ブル (1837年ごろ – 1890年12月15日)は、アメリカ・インディアンのラコタ・スー族のハンクパパ族のリーダーで、アメリカインディアンを率いて、米政府の政策に反対して戦った。
[Wikipedia]
クレイジー・ホース
https://en.wikipedia.org/wiki/Crazy_Horse
クレイジー・ホース(1840年ごろ – 1877年9月5日)は19世紀、アメリカ・インディアンのラコタ・スー族のオグララ支族の戦士のリーダー。
彼は、米白人入植者によるアメリカ・インディアンの領土への侵略に対し戦うために、そして、ラコタ族の伝統的生活様式を守るために、米政府に対し武装蜂起した。
[Wikipedia]
南北戦争
https://en.wikipedia.org/wiki/American_Civil_War
南北戦争(1861年4月12日 – 1865年5月26日;他の名前でも知られている)は、米国で起きた、アメリカ合衆国(北軍)と、アメリカ合衆国から離脱した州により結成されたアメリカ連合国(南軍)の間の、内戦である。
この内戦の原因は、西部領域に奴隷制度が拡大することが許されて奴隷州が増えていくのか、それとも、阻止されるのか、という論争であった。阻止された場合、奴隷制度は消滅すると多くの人々に信じられていた。
[Wikipedia]
フィリップ・シェリダン
https://en.wikipedia.org/wiki/Philip_Sheridan
シェリダンは、グレートプレーンズもおけるインディアン戦争の最中に米先住民に対する戦争を遂行した。
彼は、兵士としてまた一民間人として、イエローストーン国立公園の開発と保護に貢献した。
1883年、シェリダンは米陸軍総司令官に任命され、大統領グローバー・クリーブランドの時に1888年には陸軍元帥に昇進した。
インディアン戦争
ほぼ間違いなく架空の話なのだが、コマンチ族の酋長Tosawiが1869年にシェリダンに「Tosawiは良いインディアン」と言うと、シェリダンは「私が今までに見た良いインディアンは死んでいた」と返事を返したと言われている。
このやり取りについて最初に言及した文書は、100年以上あとの1970年代後半で、Dee Brown が書いた「Bury My Heart at Wounded Knee」である。著者のDee Brownは本の中で「この発言はシェリダンのものである」と記しており、「その場にいた少尉のCharles Nordstromがこの発言を覚えていて伝え、やがてそれは磨かれて米国の格言『良いインディアンは死んだインディアンだけだ』となった」と記している。
シェリダンは、そんなことは決して言っていないと否定している。
伝記作家のRoy Morris Jr.は、「それにもかかわらず、一般には、シェリダンが『良いインディアンは死んだインディアンだけだ』と言ったと信じられている」と述べた。
このバリエーションは「それ以来、彼のインディアンとの戦いを特徴づけ、そして非難するために、敵味方によって使われ続けてきた」とRoy Morris Jr.は述べた。
[Wikipedia]
M551シェリダン
https://en.wikipedia.org/wiki/M551_Sheridan
M551シェリダンAR/AAV(装甲偵察/空挺襲撃車両)は、米国が開発した軽戦車で、将軍のフィリップ・シェリダンに、ちなんで名づけられた。
M551シェリダンはベトナム戦争で広く戦闘に参加した。
M551シェリダンはパナマ侵攻と湾岸戦争にも参加した。
[2-1]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。
本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。
他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、
途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。
西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。
どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。
先進国は 開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは 途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)
[2-2]
ウラジミール・レーニン、毛沢東、ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼール、ジャワハルラール・ネルー、チェ・ゲバラは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。
[2-3]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。
* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止
西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。
[2-4]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者でファシストで植民地主義者だ。
全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。
「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。
もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。
[2-5]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」
[2-6]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国の歴史の中で、米国のした唯一正しいことは、ファシストを倒したことです。
米国は多くの犯罪を犯しました。
米国の唯一の正しい行動は、ファシストを倒したことです。
そして、日本はファシストと同盟を結びました。
[Wikipedia]
「アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
「アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタン、レバノン、イエメン、イラク、パキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。
[3-1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。
なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。
もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。
なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。
[3-2]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。
これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。
もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。
もちろん、これは、韓国の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、韓国が望んだことなのだ。
これこそが、彼らの言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。
[3-3]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。
共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。
これが世界を救うと思う。
[3-4]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、中国、香港、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)
例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。
中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。
[3-5]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。
そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。
[3-6]
アフリカ、中東、イスラム諸国、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側自由市場経済から離脱する。
共産主義国は、バーター貿易(物々交換貿易)をしている。
資本の蓄積(資本を蓄積すること)、及び、金を貸して利息を取る行為は、断じて、共産主義ではない。
共産主義は、決して、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ったりもしない。
これが世界を救うと思う。
インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。
私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)
[3-7]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。
日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。
ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。
米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。
日本、ドイツ、米国、英国、EU、香港、台湾、韓国を直ちに解体しよう。
