米墨戦争、ベラスコ条約、サンジャシントの戦い、テキサス併合、グアダルーペ・イダルゴ条約、英雄少年たち、カリフォルニア・ゴールドラッシュ、カリフォルニア大虐殺。
米墨戦争、ベラスコ条約、サンジャシントの戦い、テキサス併合、グアダルーペ・イダルゴ条約、英雄少年たち、カリフォルニア・ゴールドラッシュ、カリフォルニア大虐殺。
米国は悪の帝国だ。
米国は帝国主義者だ。
[1]
[Wikipedia]
「米墨戦争Mexican–American War」
https://en.wikipedia.org/wiki/Mexican%E2%80%93American_War
「米墨戦争Mexican–American War」は、米国では「Mexican Warメキシコ戦争」として知られているが、1846年から1848年に起きた、米国によるメキシコ侵略である。
この戦争は、1845年の米国によるテキサス併合に続きて起きた。メキシコは、まだ、テキサスをメキシコ領だと考えていた。
メキシコは「ベラスコ条約Treaties of Velasco」に調印するのを拒否した。なぜなら、この条約は、アントニオ・ロペス・デ・サンタ・アナが1836年のテキサス革命の最中にテキサス軍により捕虜となっていた時に、調印させられた条約だからである。
テキサス共和国は事実上独立国であったが、テキサス共和国市民の大半を占めるアングロサクソン系米国人は、米国への併合を望んでいた。これら、テキサス共和国市民の大半を占めるアングロサクソン系米国人は、1822年の後米国からテキサスへ移住した人々である。
[Wikipedia]
「ベラスコ条約Treaties of Velasco」
https://en.wikipedia.org/wiki/Treaties_of_Velasco
「ベラスコ条約Treaties of Velasco」は2つの文書からなっており、1つは指摘文書でもう一つは公文書である。1836年4月21日の「サンジャシントの戦いBattle of San Jacinto」の後、アントニオ・ロペス・デ・サンタ・アナとテキサス共和国との間で、1836年5月14日にフォート・ベラスコで調印された。
[Wikipedia]
「サンジャシントの戦いBattle of San Jacinto」
https://en.wikipedia.org/wiki/Battle_of_San_Jacinto
「サンジャシントの戦いBattle of San Jacinto: スペイン語Batalla de San Jacinto)」は、現在でいうテキサス州ラ・ポルテおよびテキサス州ディア・パークで1836年4月21日に起きた戦いで、テキサス革命における最後の決定的な戦闘である。
将軍サミュエル・ヒューストンに率いられたテキサス軍は、将軍アントニオ・ロペス・デ・サンタ・アナのメキシコ軍を18分の戦闘で破った。
メキシコ大統領でもる将軍サンタ・アナおよび将軍マルティン・ペルフェクト・デ・コスは戦闘中に脱出した。
サンタ・アナは翌日の4月22日に捕まり、コスは4月24日に捕まった。
戦争捕虜として3週間捕まったのち、サンタ・アナは「”メキシコ軍がこの領域を離れる”という条約」に調印した。この結果テキサス共和国が独立国となる準備が整った。
[Wikipedia]
「テキサス併合Texas annexation」
https://en.wikipedia.org/wiki/Texas_annexation
テキサス併合とは、1845年の米国によるテキサス共和国の併合を指す。
1945年12月29日に、テキサスは28番目の州として米国に加盟させられた。
[Wikipedia]
「グアダルーペ・イダルゴ条約Treaty of Guadalupe Hidalgo」
https://en.wikipedia.org/wiki/Treaty_of_Guadalupe_Hidalgo
「グアダルーペ・イダルゴ条約Treaty of Guadalupe Hidalgo」は、米墨戦争(1846年–1848年)を公式に終結させた。
この条約は1848年2月2日にグアダルーペ・イダルゴの町で調印された。
1847年9月にメキシコ軍は敗北し首都が陥落した。メキシコは米国使節ニコラス・トリストと和平交渉に入った。
この条約は、メキシコにその領土の55%の割譲を要求するものであった。このときメキシコから米国に割譲された領土には、現在のカリフォルニア州、ネバダ州、ユタ州、コロラド州の大半、ニューメキシコ州の大半、アリゾナ州の大半、ワイオミング州の一部が含まれる。
[Wikipedia]
「ニーニョス・エロエスNiños Héroes(英雄少年たち)」
https://en.wikipedia.org/wiki/Ni%C3%B1os_H%C3%A9roes
「ニーニョス・エロエスNiños Héroes(英雄少年たち), (Boy Heroes, Heroic Cadets」は、「チャプルテペクの戦いBattle of Chapultepec」の最中に、メキシコ市防衛中に殺された、6名のメキシコ軍士官候補生を指す。「チャプルテペクの戦いBattle of Chapultepec」は米墨戦争の最後の主要な戦いで1847年9月13日に起きた。
6名の士官候補生の犠牲をたたえ、この日はメキシコでは市民の祝日となっている。
[Wikipedia]
「ガズデン購入Gadsden Purchase」
https://en.wikipedia.org/wiki/Gadsden_Purchase
「ガズデン購入Gadsden Purchase。スペイン語;Venta de La Mesilla」とは、1854年6月8日に発行したMesilla条約により、こんにちのアリゾナ南部およびニューメキシコ南西部の29,640平方マイル(76,800平方キロ)の領土を、米国がメキシコから獲得したことを指す。
この購入は、米国が米本土に関して最後に獲得した領土であり、メキシコ-米国の国境を定めた。
アリゾナ州の都市であるツーソン、ユマ、トゥームストーンは、ガズデン購入により米領土となった。
米墨戦争(1846年–48年)でメキシコ領土が米国に壊滅的に奪われ、さらに「ニューメキシコ準州知事」および「著名な不正規兵William Carr Lane」により不正な軍事遠征がこの地に何度もなされたのちに、歴史家たちの中には「米国に領土を単に奪われるよりも、条約を結び領土を渡して対価を受け取る方がマシだ、とサンタ・アナは考えたのではないか」と議論している者もいる。
[Wikipedia]
「カリフォルニア・ゴールドラッシュCalifornia Gold Rush」
https://en.wikipedia.org/wiki/California_Gold_Rush
「カリフォルニア・ゴールドラッシュCalifornia Gold Rush(1848年–1855年)」は、ゴールド・ラッシュで、ジェームズ・マーシャルがカリフォルニアのコロマのSutter's Millでゴールドを発見した1848年1月24日に始まった。
このゴールド発見のニュースにより、およそ30万人の人間が、全米および海外からカリフォルニアに訪れた。
米国のマネーサプライにごルドが突然流入したことで、米経済は再活性化した；人口が急増したことで、「1850年協定」によりカリフォルニアは州となった。
このゴールドラッシュにより、カリフォルニア先住民に深刻な影響が出て、カリフォルニア先住民は病気、餓死、カリフォルニア大虐殺により人口が減少した。
[Wikipedia]
「1850年協定Compromise of 1850」
https://en.wikipedia.org/wiki/Compromise_of_1850
「1850年協定Compromise of 1850」は、1850年に米議会で立法された5つの法律を指す。のちには南北戦争となるのだが、この協定により、一時的に奴隷州と自由州の間の緊張が緩和した。
これらの法律の内容は以下の通り詑：
* カリフォルニアの要求通り、カリフォルニアが自由州として米国に加盟することを認める。
[Wikipedia]
「カリフォルニア大虐殺California genocide」
https://en.wikipedia.org/wiki/California_genocide
「カリフォルニア大虐殺California genocide」は、19世紀に、米政府の人間や民間人により、カリフォルニアにいた何千人もの先住民が殺されたことを指す。
この虐殺は、米国がカリフォルニアをメキシコから征服して得たのちに、そして、カリフォルニアゴールドラッシュにより入植者が流入したのちに、起きている。カリフォルニアゴールドラッシュによる入植者の流入は、カリフォルニアの先住民の人口を減少させていた。
1846年から1873年の間に、非先住民は、カリフォルニアの先住民を9492名から16094名、殺害したと推定されている。
加えて、数百から数千人が、餓死したり強制労働で亡くなった。
奴隷化、誘拐、レイプ、子供の隔離、強制移住が広く行われた。
これらの活動は、米国州政府や民兵により、奨励され、許可され、実行されていた。
[2-1]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。
本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。
他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、
途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。
西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。
どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。
先進国は 開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは 途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)
[2-2]
ウラジミール・レーニン、毛沢東、ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼール、ジャワハルラール・ネルー、チェ・ゲバラは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。
[2-3]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。
* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止
西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。
[2-4]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者でファシストで植民地主義者だ。
全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。
「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。
もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。
[2-5]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」
[2-6]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国の歴史の中で、米国のした唯一正しいことは、ファシストを倒したことです。
米国は多くの犯罪を犯しました。
米国の唯一の正しい行動は、ファシストを倒したことです。
そして、日本はファシストと同盟を結びました。
[Wikipedia]
「アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
「アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタン、レバノン、イエメン、イラク、パキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。
[3-1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。
なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。
もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。
なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。
[3-2]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。
これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。
もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。
もちろん、これは、韓国の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、韓国が望んだことなのだ。
これこそが、彼らの言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。
[3-3]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。
共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。
これが世界を救うと思う。
[3-4]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、中国、香港、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)
例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。
中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。
[3-5]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。
そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。
[3-6]
アフリカ、中東、イスラム諸国、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側自由市場経済から離脱する。
共産主義国は、バーター貿易(物々交換貿易)をしている。
資本の蓄積(資本を蓄積すること)、及び、金を貸して利息を取る行為は、断じて、共産主義ではない。
共産主義は、決して、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ったりもしない。
これが世界を救うと思う。
インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。
私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)
[3-7]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。
日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。
ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。
米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。
日本、ドイツ、米国、英国、EU、香港、台湾、韓国を直ちに解体しよう。
