米国人は、奴らの自慢のAIに、どうやって問題を解決したらよいか、聞くべきだ。

米国人は、奴らの自慢のAIに、どうやって問題を解決したらよいか、聞くべきだ。

米国人は、奴らの自慢のAIに、どうやって問題を解決したらよいか、聞くべきだ。

>>しかしながら、発展途上国への資金援助を削減しようとする米国の動きや、海外援助資金を軍事費へと振り替えようとする英国を含む欧州の似たような行動は、ケープタウンで開催された会議でも、人々の心に重くのしかかっている。
>>干ばつや洪水やその他の異常気象が頻繁に深刻に起きているが、彼は、最も汚染の少ない国々を最悪の気候変動の影響から守るためもっと多くの資金を呼びかけ、また、炭素市場の更なる発展を呼びかけた。

西側は悪の帝国だ。

[1-1]
米国人は、奴らの自慢のAIに、どうやって問題を解決したらよいか、聞くべきだ。
恐らく、米国人は既に、奴らのAIに質問していて、そして、AIは以下のように返事したのだろう。

AI: 米国人は、戦争ビジネスをするのをやめ、マリファナを売るのをやめ、株屋をやることをやめろ。
AI: 米国人は、サブコンパクトカー(軽自動車)を作れ。
AI: 米国人が、大きな高級車だけを作り、短期的に株価を追求するのは、間違いだ。
AI: 米国人は、利幅の大きい大型高級車を作り続けてきて、短期での株価上昇を追求している。

米国人は既にAIに絶望している。
もしも、AIが上記のように答えないのなら、AIは使い物にならない。
もしも、AIが上記のように返事をしたら、米国人はAIを使わない。
どの道、AIはおしまいだ。
そして、だから、米国もおしまいだ。
なぜなら、AIバブルが崩壊するから。

米国人は、甘い、耳にやさしいことを言う人の言うことしか、聞かない。
米国人は、AIすら破壊するだろう。
米国人は、甘やかされた、むかつく、堕落して、腐敗した、金持ちのクソガキなのだ。

[1-2]
米国人は、奴らの自慢のAIに、どうやって問題を解決したらよいか、聞くべきだ。
恐らく、米国人は既に、奴らのAIに質問していて、そして、AIは以下のように返事したのだろう。

AI: 米国人(および西側)は、環境保護すら悪用してきた。
AI: 米国人は、大きな高級電気自動車だけを作ってきた。
AI: 米国人が、環境保護すら悪用し、大きな高級電気自動車だけを作るのは、間違いだ。

米国人は既にAIに絶望している。
もしも、AIが上記のように答えないのなら、AIは使い物にならない。
もしも、AIが上記のように返事をしたら、米国人はAIを使わない。
どの道、AIはおしまいだ。
そして、だから、米国もおしまいだ。
なぜなら、AIバブルが崩壊するから。

米国人は、甘い、耳にやさしいことを言う人の言うことしか、聞かない。
米国人は、AIすら破壊するだろう。
米国人は、甘やかされた、むかつく、堕落して、腐敗した、金持ちのクソガキなのだ。

[1-3]
米国人は、奴らの自慢のAIに、どうやって問題を解決したらよいか、聞くべきだ。
恐らく、米国人は既に、奴らのAIに質問していて、そして、AIは以下のように返事したのだろう。

AI: 西側先進国は、一方的に、総量でも国民一人当たりでも、大量のエネルギーを消費し続けてきた。
AI: そして、西側先進国は、地球を破壊し続けてきた。
AI: 西側先進国に環境税をかけ、その税収を発展途上国に、ただで、分配しろ。

米国人は既にAIに絶望している。
もしも、AIが上記のように答えないのなら、AIは使い物にならない。
もしも、AIが上記のように返事をしたら、米国人はAIを使わない。
どの道、AIはおしまいだ。
そして、だから、米国もおしまいだ。
なぜなら、AIバブルが崩壊するから。

米国人は、甘い、耳にやさしいことを言う人の言うことしか、聞かない。
米国人は、AIすら破壊するだろう。
米国人は、甘やかされた、むかつく、堕落して、腐敗した、金持ちのクソガキなのだ。

[1-4]
西側先進国は、一方的に、総量でも国民一人当たりでも、大量のエネルギーを消費し続けてきた。
そして、西側先進国は、地球を破壊し続けてきた。
西側先進国に環境税をかけ、その税収を発展途上国に、ただで、分配しろ。
>>しかしながら、発展途上国への資金援助を削減しようとする米国の動きや、海外援助資金を軍事費へと振り替えようとする英国を含む欧州の似たような行動は、ケープタウンで開催された会議でも、人々の心に重くのしかかっている。
>>干ばつや洪水やその他の異常気象が頻繁に深刻に起きているが、彼は、最も汚染の少ない国々を最悪の気候変動の影響から守るためもっと多くの資金を呼びかけ、また、炭素市場の更なる発展を呼びかけた。

[1-5]
[Reuters]February 26, 2025
G20議長国の南アフリカ共和国は、気候変動への財政支援を、最優先課題とした。
https://www.reuters.com/world/south-africas-g20-presidency-prioritise-climate-finance-2025-02-26/
要約
* ラマポーザ大統領は、発展途上国に対する資金援助を強調した。
* 米国は、ドナルド・トランプ下で援助を削減した。
* 適応資金、炭素市場も議題となった。
「今年G20議長国の南アフリカは、米国が大きく援助の規模を減らす中で、発展途上国が低炭素経済へ移行ための資金調達を助けることを優先する」と大統領シリル・ラマポーザは述べた。
大統領のドナルド・トランプの政権は、先週と今週南アフリカで開催されたG20の会合を政府高官が欠席し、海外援助計画を削減したので、クリーンエネルギー資金が不足する可能性が懸念されている。
「パリ協定の目標に沿って、地球の温度上昇を抑制し、公正で公平なやり方でそれをするには、より一層の資金が必要だ」ラマポーザは水曜日にケープタウンでのG20財務相・中央銀行総裁会議の開会式で、そう述べた。
エネルギーのために、気候に悪影響を与える石炭を燃やすことから、より早く移行するのを助けるためのものである、いわゆる「公正なエネルギー移行パートナーシップ Just Energy Transition Partnership (JETP)」協定と言われる合意の最初の合意国だが、南アフリカ共和国は必要となる資金の獲得に苦闘している。
2021年国連気候変動会議で打ち出されたJETPsは、地域社会に利益となるようなやり方で、、各国政府、多国籍融資機関、民間部門から、再生可能エネルギー計画へと、資金を集めることを目的としている。
同様の協定が、インドネシアやベトナムなどとも結ばれている。
しかしながら、発展途上国への資金援助を削減しようとする米国の動きや、海外援助資金を軍事費へと振り替えようとする英国を含む欧州の似たような行動は、ケープタウンで開催された会議でも、人々の心に重くのしかかっている。
大手エネルギー企業も、再生可能エネルギーへの投資を減らし、石油とガスへ再び注目している。
2018年以降、世界の気候変動対策費は上昇しているが、例えばアフリカなどの貧困国へ行く割合は停滞しており、政府関係者はアフリカ大陸へ行く割合は5%未満だと推定している。
COP30における野心的目標
「今年後半のブラジルで開催される次回の国連気候変動会議における気候対策のための野心的な目標を設定するよう働きかける先頭に立つように、G20諸国に南アフリカ共和国は働きかける」とラマポーシャは述べた。
「発展途上国におけるエネルギー転換を支援するため、より大きな無償資金とより大きな支援金を我々は主張し続ける」と彼は述べた。
干ばつや洪水やその他の異常気象が頻繁に深刻に起きているが、彼は、最も汚染の少ない国々を最悪の気候変動の影響から守るためもっと多くの資金を呼びかけ、また、炭素市場の更なる発展を呼びかけた。
「南アフリカ共和国は、経済成長と脱炭素を支援するために、重要鉱物 --- 世界のエネルギー転換のカギとなる重要鉱物 --- を活用する合意も推進していく」とラマポーシャは述べた。
アフリカは世界の重要鉱物の30%を保有しているが、毎年、世界のエネルギーへの投資の3%しか集めておらず、気候変動対策への資金を手当てするにあたり、この重要鉱物資源をあてたいと考えている。
「エネルギー転換の要求に合わせて鉱物採掘が加速するにつれ、これら資源に恵まれた諸国や地域社会は最も利益を受けなければならない」ラマポーシャはそう述べた。

[2-1]
(1) 米国経済は破壊されるべきだ。
米国経済の規模が現在の3分の1になれば、米国の軍事費も現在の3分の1になる。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(2) ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事同盟を結成すべきだ。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(3) そして、我々は、より平和で幸せになる。
(4) アフリカ諸国、アジア諸国(つまり、中国、北朝鮮、南アジア、東南アジア)、中東諸国、中南米諸国も、この同盟に参加すべきだ。
(5) だから、
我々は、米国の経済を破壊すべきだ。
(6)
この同盟は、反帝国主義同盟である。
この同盟は、反ファシズム同盟である。

[2-2]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。

本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。

他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、

途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、IMF(International Monetary Fund, 国際通貨基金)を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。

発展途上国は、金本位制度を採用し、さらには、外資を国有化しよう。
発展途上国も巨額の債務を抱えている。
しかし、発展途上国は、西側先進国から、植民地支配されたことに対し賠償金を受け取るべきだ。
発展途上国は、西側先進国に植民地にされたことに対し、賠償金を受け取るべきだ。
そして、その結果、発展途上国も、金本位制度を採用できる。

西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。

どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。

先進国は　開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは　途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)

[2-3]
ウラジミール・レーニン、毛沢東、ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼール、ジャワハルラール・ネルー、チェ・ゲバラ、サルバドール・アジェンデは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

[2-4]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。

* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止

西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。

[2-5]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者でファシストで植民地主義者だ。

全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。

[2-6]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」
「イスラエルに死をDeath to Israel.」

[2-7]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国の歴史の中で、米国のした唯一正しいことは、ファシストを倒したことです。
米国は多くの犯罪を犯しました。
米国の唯一の正しい行動は、ファシストを倒したことです。
そして、日本はファシストと同盟を結びました。

[Wikipedia]
「アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
「アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタン、レバノン、イエメン、イラク、パキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。

[3-1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、台湾も打ち倒す。

なぜなら、韓国、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-2]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、台湾も打ち倒す。
もちろん、これは、韓国の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、韓国が望んだことなのだ。
これこそが、彼らの言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-3]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。

共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。

これが世界を救うと思う。

[3-4]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。

1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)

例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-5]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。

そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。

私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。

米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。

[3-6]
アフリカ、中東、イスラム諸国、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側自由市場経済から離脱する。

共産主義国は、バーター貿易(物々交換貿易)をしている。
資本の蓄積(資本を蓄積すること)、及び、金を貸して利息を取る行為は、断じて、共産主義ではない。
共産主義は、決して、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ったりもしない。

これが世界を救うと思う。

インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。

私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)

[3-7]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。

日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。

ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。

米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。

日本、ドイツ、米国、英国、フランス、イタリア、EU、台湾、韓国を直ちに解体しよう。