2024パリ五輪、2028ロサンゼルス五輪をボイコットしよう

2024パリ五輪、2028ロサンゼルス五輪をボイコットしよう

2024パリ五輪、2028ロサンゼルス五輪をボイコットしよう
非西側諸国は、2024パリ五輪、2028ロサンゼルス五輪をボイコットすべきだ。

* イスラエルは、2024パリ五輪、2028ロサンゼルス五輪にも参加する。
ロシアやベラルーシは参加を拒否されている。
西側は、イスラム教徒を差別している。

* 1984ロサンゼルス五輪以降、五輪は堕落し、商業五輪となった。
ロナルド・レーガンが商業五輪を始めた。

* パレスチナおよびプエルトリコ独立運動も、非同盟運動の加盟メンバーだ。
* プエルトリコは、カリブ海の島国で、米国の未編入領域である。

* 健康、人権、技術分野に重点を置いた、非同盟運動のセンターは、それぞれ、キューバ、イラン、インドにある。

* 米国は、植民地主義者で帝国主義者だ。
西側は、悪の帝国だ。

私は、西側諸国を糾弾しています。

[1]
[Wikipedia].
「新興国競技大会GANEFO」
https://en.wikipedia.org/wiki/GANEFO
「新興国競技大会Games of New Emerging Forces」は、GANEFOとしても知られるが、インドネシアにより、オリンピックに対抗して設立された競技大会。
いわゆる”新興国”(主に、新たに独立した社会主義諸国[要出典citation needed])の選手のために設立されたGANEFOは、ジャカルタで1963年に開催された競技大会および同年に設立された36か国の加盟国からなるスポーツ連盟の両方を指す。
第2回GANEFOは、1967年カイロが計画されたが中止となり、GANEFOはその後、"アジアのGANEFO"として開催された1966年のプノンペン大会の1回のみが開催された。
GANEFOにおけるスポーツと政治
第1回GANEFO
「インドネシアが主催したジャカルタでの1962年第4回アジア競技大会が、台湾とイスラエルが参加を拒否されたという、政治色の濃い大会となったこと」を国際オリンピック委員会(IOC)が批判し、それを受けて、インドネシアはGANEFOを設立した。
これはIOCの「スポーツから政治を分離する」という原則と反していた。
IOCの最終的な対応は、インドネシアを無期限にIOCから資格停止するというものであった。

[Wikipedia]
「非同盟運動Non-Aligned Movement」
https://en.wikipedia.org/wiki/Non-Aligned_Movement
「非同盟運動Non-Aligned Movement(NAM)」は、120の国々からなる会議で、いかなる主要な勢力圏に対しても公式には同盟しないし反対もしない、という会議である。
非同盟運動は、国連に次いで世界で2番目に大きい集団である。

ユーゴスラビア大統領ヨシップ・ブロズ・チトー、インド首相ジャワハルラール・ネルー、エジプト大統領ガマール・アブドゥル＝ナーセル、ガーナ大統領クワメ・エンクルマ、インドネシア大統領スカルノの主導により、1955年のバンドン会議で合意された原則に基づいて、1961年にユーゴスラビアのベオグラードで公式に非同盟運動は設立された。

これは非同盟運動諸国の首脳あるいは政府の初めての会議となった。
非同盟運動の目的は、1979年にフィデル・カストロによりなされたハバナ宣言に「”帝国主義、植民地主義、新植民地主義、人種差別、あらゆる形の外国からの侵略、占領、支配、介入、覇権主義に対する戦い、また、大国やブロック政治に対する戦い”において、”非同盟運動諸国の、独立、主権、領土の統一と安全”を確かにする」のように要約されている。

非同盟運動に参加している諸国は、国連加盟国の役3分の2であり、世界人口の55%を占める。
非同盟運動には多くの先進国も加盟していたものの、非同盟運動の加盟国は、発展途上国と考えられている国々に集中していた。

脱植民地化、軍縮、人種差別に対する反対および南アフリカのアパルトヘイトに対する反対で、非同盟運動の国際政策が大きな成功を獲得した、1950年代および1960年代に、非同盟運動は最も求心力を得た。非同盟運動は、加盟国間でいくつか紛争が起きたり、ソ連や中国や米国と緊密な結びつきを作った加盟国もあったものの、冷戦時代ずっと存続した。
1991年に冷戦が終結して以降、非同盟運動は、世界の発展途上国間、特にグローバルサウスの団結ならびに、多国間の結びつきと結合の発展に、焦点を当てている。

(1) 現在の活動と立場

(1-1) プエルトリコの自己決定権
1961年以来、非同盟運動は、国連において、プエルトリコの自己決定権についての議論を支持している[要出典]。
この問題に関する解決は、「Hostosian独立運動Hostosian National Independence Movement(プエルトリコ独立運動)」により第15回非同盟運動サミットで取り上げられる予定だったが、進展はない。

(1-2) 米国の外交政策に対する批判
近年、非同盟運動は、米国の外国政策のある面を批判している。
「2003年イラク侵攻および対テロ戦争、イランおよび北朝鮮の核計画を押さえつけようとする米国の試み、米国のその他の活動」が、非同盟運動のいくつかの加盟国により、小国の主権を完全に無視しようとする試みだとして、糾弾されている：もっとも最近の非同盟運動サミットで、北朝鮮議会常設委員会委員長キムヨンナム(金永南)は「米国は、他国の、平和的な原子力活動に対する正当な活動でさえ奪おうとしている」と述べた。

(1-3) サウス-サウス協力
「サウス-サウス技術協力のための非同盟運動センター Non-Aligned Movement Centre for South-South Technical Cooperation (NAM CSSTC)」は、発展途上国が国としての能力を増大し集団としての自立を増大させることを可能とする国際組織であり、非同盟運動の尽力の一部を構成している。

「サウス-サウス技術協力のための非同盟運動センター(NAM CSSTC)」は、インドネシアのジャカルタにあり、サウス-サウスの技術協力に焦点を置いている。。
健康、人権、技術分野に重点を置いたその他のNAMセンターは、それぞれ、キューバ、イラン、インドにある。

「サウス-サウス技術協力のための非同盟運動センター (NAM CSSTC)」は、冷戦終結の数年後に、発展途上国に置ける開発を推進し、成長を加速するために、設立された。
1995年10月18日から20日まで、コロンビアのカルタヘナ・デ・インディアスで、140か国が集まり、「『サウス-サウス技術協力のためのセンター』をインドネシアに設立する」と最終文書の第313項で述べた最終宣言を承認した。

この組織は、最終文書に沿って、「発展途上国が、持続可能な人間の発展を獲得し、発展途上国が国際関係において対等なパートナーとなれるようにする」という発展途上国の開発目標の獲得を目的としている。

「サウス-サウス技術協力のための非同盟運動センター(NAM CSSTC)」の主要な本体は理事会である。
さらに、理事会は、インドネシア共和国外務副大臣が主導する運営評議会と協議協定を結んでおり、その運営評議会にはブルネイ大使やキューバ大使や南アフリカ共和国大使などが含まれている。

「サウス-サウス技術協力のための非同盟運動センター(NAM CSSTC)」の運営責任者は、理事で、現インドネシア外交官で、駐イラン・イスラム共和国大使のRonny Prasetyo Yuliantoroが、2018年7月1日から務めている。
この組織はインドネシアのボランティアの寄付により運営されている。

「サウス-サウス技術協力のための非同盟運動センター(NAM CSSTC)」とその職員は、インドネシアの省庁からのエシュロンIあるいはエシュロンIIの職員から任命される最高管理責任者を除いては、他の政府組織には属していない専業職員で構成されている。
「この組織は、非同盟運動加盟国の能力を作るための大きな試みである」という人もいる。

(2) 首脳会談
非同盟運動の元首あるいは政府の会議は、しばしば非同盟運動サミットとも呼ばれるが、非同盟運動の主要な会合であり、数年に1回開催される：

(3) 加盟国、オブザーバー諸国、ゲスト国
* 現在の加盟国
以下に記した諸国は、非同盟運動の加盟国で、大陸ごとに書いてあり、加盟年が記されている：

アフリカ
現在、全てのアフリカ諸国が非同盟運動に加盟している(南スーダンは除く)。
 アルジェリア (1961年), アンゴラ (1976年), ベニン (1964年), ボツワナ (1970年), ブルキナファソ (1973年), ブルンジ (1964年), カメルーン (1964年), カーボベルデ (1976年),
 中央アフリカ共和国 (1964年), チャド (1964年), コモロ (1976年), コンゴ民主共和国 (1961年),
 ジブチ (1983年), エジプト (1961年), 赤道ギニア (1970年), エリトリア (1995年), エスワティニ (1970年), エチオピア (1961年), ガボン (1970年), ガンビア (1973年),
 ガーナ (1961年), ギニア (1961年), ギニアビサウ (1976年), コートジボワール (1973年), ケニア (1964年), レソト (1970年), リベリア (1964年), リビア (1964年),
 マダガスカル (1973年), マラウィ (1964年), マリ (1961年), モーリタニア (1964年), モーリシャス (1973年),
 モロッコ (1961年), モザンビーク (1976年), ナミビア (1979年), ニジェール (1973年),
 ナイジェリア (1964), コンゴ共和国 (1964年), ルワンダ (1970年), サントメ・プリンシペ (1976年),
 セネガル (1964年), セイシェル (1976年), シエラレオネ (1964年), ソマリア (1961年), 南アフリカ共和国 (1994年), スーダン (1961年), タンザニア (1964年), トーゴ (1964年),
 チュニジア (1961年), ウガンダ (1964年), ザンビア (1964年), ジンバブエ (1979年)

アメリカ大陸
 アンティグア・バーブーダ (2006年), バハマ (1983年), バルバドス (1983年), ベリーズ (1981年), ボリビア (1979年), チリ (1973年), コロンビア (1983年), キューバ (1961年),
 ドミニカ (2006年), ドミニカ共和国 (2000年), エクアドル (1983年), グレナダ (1979年), グアテマラ (1993年), ガイアナ (1970年), ハイチ (2006年), ホンジュラス (1995年),
 ジャマイカ (1970年), ニカラグア (1979年), パナマ (1976年), ペルー (1973年),
 セントクリストファー・ネイビス (2006年), セントルシア (1983年), セントビンセント・グレナディーン (2003年), スリナム (1983年),
 トリニダード・トバゴ (1970年), ベネズエラ (1989年)

アジア
 アフガニスタン (1961年), バーレーン (1973年), バングラデシュ (1973年), ブータン (1973年),
 ブルネイ (1993年), カンボジア (1961年), インド (1961年), インドネシア (1961年), イラン (1979年), イラク (1961年), ヨルダン (1964年), クウェート (1964年),
 ラオス (1964年), レバノン (1961年), マレーシア (1970年), モルディブ (1976年), モンゴル (1993年), ミャンマー (1961年), ネパール (1961年), 北朝鮮 (1975年),
 オマーン (1973年), パキスタン (1979年), パレスチナ (1976年), フィリピン (1993年), カタール (1973年), サウジアラビア (1961年), シンガポール (1970年), スリランカ (1961年),
 シリア (1964年), タイ (1993年), 東チモール (2003年), トルクメニスタン (1995年),
 アラブ首長国連邦 (1970年), ウズベキスタン (1993年), ベトナム (1976年), イエメン (1990年) 

欧州
 アゼルバイジャン (2011年), ベラルーシ (1998年)

オセアニア
 フィジー (2011年), パプアニューギニア (1993年), バヌアツ (1983年)

* 以前の加盟国
 北イエメン (1961年–1990年), キプロス (1961年–2004年), ユーゴスラビア (1961年–1992年), 南イエメン (1970年–1990年), マルタ (1973年–2004年), アルゼンチン (1973年–1991年)

* オブザーバー諸国
以下の諸国および組織は、オブザーバーの地位にある：

諸国
 アルゼンチン, アルメニア, ボスニア・ヘルツェゴビナ, ブラジル, 中国 (1992年), コスタリカ, クロアチア, エルサルバドル,
 カザフスタン, キルギスタン, メキシコ, モンテネグロ, パラグアイ, ロシア (2021年), セルビア, 南スーダン[要出典citation needed],
 タジキスタン、ウクライナ、ウルグアイ、バチカン (1970年)

組織
アセアンASEAN, アフリカ連合, 「アジア・アフリカ人民連帯機構Afro-Asian People's Solidarity Organisation」, 「アラブ連盟Arab League」,
「イギリス連邦事務局Commonwealth Secretariat」, 「Hostosian独立運動Hostosian National Independence Movement(プエルトリコ独立運動)」

[Wikipedia]
「新興勢力会議CONEFO」
https://en.wikipedia.org/wiki/CONEFO
「新興勢力会議CONEFO」は、インドネシアの大統領スカルノにより結成された”新興諸国”の新しいブロックで、”国連や「古くからある勢力」に代わる、新しい、勢力の中心となるものであった　---　スカルノは、この「古くからある勢力」に、米国およびソ連を含めた。
「新興勢力会議CONEFO」は、1955年バンドン会議の遺産に基づいて設立することを意図しており、また、「第三世界の利益を主張し、冷戦に対し中立を主張する」ことを意図している。
「新興勢力会議CONEFO」のホスト国となるにあたり、インドネシアは、中国の財政支援により、ジャカルタに新しい複合建築物を作った。
「新興勢力会議CONEFO」はその後開催されなかったために、この複合建築物は --- 現在、MPR/DPR/DPDビルと呼ばれているが  ---  インドネシア議会の国会議事堂となっている。

* 「新興勢力会議CONEFO」加盟国
インドネシア
中国
北朝鮮
北ベトナム
* オブザーバー国
ソ連
キューバ
ユーゴスラビア
アラブ連合共和国
パレスチナ解放機構

[Wikipedia]
「Hostosian独立運動Hostosian National Independence Movement(プエルトリコ独立運動)」
https://en.wikipedia.org/wiki/Hostosian_National_Independence_Movement
「Hostosian独立運動Hostosian National Independence Movement(プエルトリコ独立運動)(スペイン語: Movimiento Independentista Nacional Hostosiano, MINH)」は、プエルトリコの政治運動組織である[要出典]。
2015年、リーダーは、Julio Murienteである。
歴史
「Hostosian民族議会運動　National Hostosian Congress (CNH)」と「新プエルトリコ独立運動　New Puerto Rican Independence Movement (NMIP)」の合併により、MINHは、2004年5月6日に設立された[要出典]。
MINHを形成した、これら2つのグループは、「プエルトリコ社会党Puerto Rican Socialist Party (PSP)」の子孫である。
この組織の名前とイデオロギーは、歴史的独立提唱者であるEugenio María de Hostosの伝統に基づいてつけられたものである。
MINHの公式機関誌は、Red Betancesと、新聞"El Hostosiano"、である。

非同盟運動のオブザーバー組織である。

[Wikipedia]
プエルトリコ
https://en.wikipedia.org/wiki/Puerto_Rico
プエルトリコは、公式には、プエルトリコ・コモンウエルス(プエルトリコ連邦)(スペイン語：Estado Libre Asociado de Puerto Rico、プエルトリコ自由連合国)であり、カリブ海の島国で、米国の自治領であり、米国の未編入領域である。
カリブ海北東部に位置し、フロリダ州マイアミから南東に約1000マイル(1600キロ)の地点にあり、ドミニカ共和国と、米国バージン諸島の間にある。プエルトリコ島と、モナ島、クレブラ島、ビエケス島などからなる。

[2-1]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。

本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。

他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、

途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、IMF(International Monetary Fund, 国際通貨基金)を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。

西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。

どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。

先進国は　開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは　途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)

[2-2]
ウラジミール・レーニン、毛沢東、ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼール、ジャワハルラール・ネルー、チェ・ゲバラは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

[2-3]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。

* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止

西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。

[2-4]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者でファシストで植民地主義者だ。

全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。

[2-5]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」

[2-6]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国の歴史の中で、米国のした唯一正しいことは、ファシストを倒したことです。
米国は多くの犯罪を犯しました。
米国の唯一の正しい行動は、ファシストを倒したことです。
そして、日本はファシストと同盟を結びました。

[Wikipedia]
「アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
「アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタン、レバノン、イエメン、イラク、パキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。

[3-1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。

なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-2]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。
もちろん、これは、韓国の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、韓国が望んだことなのだ。
これこそが、彼らの言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-3]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。

共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。

これが世界を救うと思う。

[3-4]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、中国、香港、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。

1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)

例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-5]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。

そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。

私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。

米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。

[3-6]
アフリカ、中東、イスラム諸国、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側自由市場経済から離脱する。

共産主義国は、バーター貿易(物々交換貿易)をしている。
資本の蓄積(資本を蓄積すること)、及び、金を貸して利息を取る行為は、断じて、共産主義ではない。
共産主義は、決して、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ったりもしない。

これが世界を救うと思う。

インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。

私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)

[3-7]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。

日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。

ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。

米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。

日本、ドイツ、米国、英国、フランス、EU、香港、台湾、韓国を直ちに解体しよう。