IbrahimLumumbaOmar’s blog

Omar Fanon. Patrice Lumumba. Chama Cha Mapinduzi. Japan must apologize and pay compensation payments for sex slaves during and before World War II.

カナダはバカだ。

カナダはバカだ。


カナダはバカだ。
カナダは中立国になれた。
しかし、カナダは、西側の犬になることを選んだ。


[1-1]
カナダは、1931年ウエストミンスター憲章により、英国の自治領となった。


[1-2]
カナダは、英国の植民地だったので、カナダは自動的に第1次大戦に参加した。
カナダは、英国の同盟国として、第2次大戦に参加した。
(私はナチが嫌いだ。私はファシストが嫌いだ)
カナダは、ニューヨークよりも英国に近いので、潜水艦の脅威のある中で大西洋貿易をするのに、カナダは非常に重要であった。
さらには、第2次大戦では陸上機が対潜兵器の主要な兵器の一つであったので、カナダは対潜基地としても重要であった。


[1-3]
カナダは、米国の同盟国として冷戦に参加した。
ソ連から米国へと向かう爆撃機や核ミサイルは、北極、アラスカおよびカナダを通過するので、カナダは防空基地として非常に重要であった。


[1-4]
カナダは中立国になれた。
しかし、カナダは、西側の犬になることを選んだ。
カナダはバカだ。


[1-5]
ところで、カナダの保守派とはなんだろう?
カナダの保守派は、英国の植民地に再び戻りたいのだろうか?


[1-6]
西側は、カナダをG7のメンバーとして受け入れた。
そして、カナダは、西側の犬になることを選んだ。
西側はカナダに勲章をやり、カナダは西側の犬になることを選んだ。


[1-7]
* 我々は、北極が中心の正距方位図法を見るべきだ。
* ソ連から米国へと向かう爆撃機や核ミサイルは、北極およびアラスカおよびカナダを通過する。
ソ連からの爆撃機や核ミサイルは、米国を攻撃するときには、決して大西洋を渡らない。
ソ連と米国は地球の反対側にあるので、そして、ソ連と米国はどちらも北半球にあるので、ソ連から米国へ向かうミサイルや爆撃機は、最短距離を飛ぶために、ちょうど、山の麓をぐるりと回るのではなく、山を越えるように、北極に向かって飛ぶのだ。
北米航空宇宙防衛司令部(NORAD)は、この条件下で設立された。
* だから日本およびドイツは役に立たない。
* 私には米国を支持するつもりはない。
私は真実を伝えている。


[1-8]
* 中国から米国へと向かう爆撃機や核ミサイルは、北極およびアラスカおよびカナダを通過する。
中国からの爆撃機や核ミサイルは、米国を攻撃するときには、決して太平洋を渡らない。
中国と米国は地球の反対側にあるので、そして、中国と米国はどちらも北半球にあるので、中国から米国へ向かうミサイルや爆撃機は、最短距離を飛ぶために、ちょうど、山の麓をぐるりと回るのではなく、山を越えるように、北極に向かって飛ぶのだ。
北米航空宇宙防衛司令部(NORAD)は、この条件下で設立された。
* だから日本およびドイツは役に立たない。
* 私には米国を支持するつもりはない。
私は真実を伝えている。


[1-9]
だから、ソ連が1957年にスプートニク1号を打ち上げた時、米国はパニックを起こした。
ソ連のミサイルは、米国の全ての空母および米国の全ての戦艦を、1日にして役立たずにしてしまったのだ。
そこで、米国は1958年に、あわてて、北米航空宇宙防衛司令部(NORAD)を設立した。


[1-10]
ボスホート(Voskhod日の出)は、ボストーク(Vostok東)から。
共産主義は素晴らしい。
(私は、個人的には、過度の宇宙開発は金の無駄だと思います)

西側は、共産主義の力を見るだろう。


[1-11]
地球は丸い。
西側の人々は、地球平面説を信じている。
西側の人々は、野蛮でバカだ。


[1-12]
だから、日本およびドイツは、ソ連と米国との戦争には何の関係もない。
日本およびドイツは、中国と米国との戦争には何の関係もない。
どちらかというと、日本およびドイツは、米国に感謝されたくて、そして米国からカネを得たくて、自発的に喜んで、米国の番犬をやっている。
他方で、米国は世界から孤立することを恐れており、米国は喜んでこの状況を受け入れている。
だから、全ての西側政府の破壊だけが、唯一の解なのだ。

これは、ある種の共依存だろうか?


[1-13]
ソ連スプートニク1号を打ち上げたのを見た毛沢東は、「東風は西風に打ち勝った。これからも東風は西風に打ち勝ち続けるだろう」と言って、東側および共産圏を称えた。


[1-14]
[Wikipedia]
1931年ウエストミンスター憲章
https://en.wikipedia.org/wiki/Statute_of_Westminster_1931
1931年ウエストミンスター憲章[a]は、英連邦の自治領の自治権を大幅に拡大した、英国議会の法律。


[Wikipedia]
正距方位図法
https://en.wikipedia.org/wiki/Azimuthal_equidistant_projection
正距方位図法は、方位図法の投影の一つである。
地図上の全ての点は、中心点から相対的に正しい距離にあり、また、地図上の全ての点は中心点から正しい方位確(方向)にある、という有用な特徴を持つ。
このタイプの投影法の有用な応用としては、全ての経線(経度の線)を直線として表示し、極からの距離が正確に表わされている極投影がある。
国際連合の旗には、正距方位図法の例が含まれている。


[Wikipedia]
「北極から南極へと向かう正距方位図法An azimuthal equidistant projection about the North Pole extending all the way to the South Pole」
https://en.wikipedia.org/wiki/File:Azimuthal_equidistant_projection_SW.jpg


[Wikipedia]
北米航空宇宙防衛司令部NORAD
https://en.wikipedia.org/wiki/NORAD
設立:1958年5月12日
「北米航空宇宙防衛司令部North American Aerospace Defense Command (NORAD)」は、1981年3月までは「北米防空司令部 North American Air Defense Command」として知られていたが、米国とカナダの合同組織で、航空宇宙の警戒、航空主権、保護を、カナダと米国本土に提供している。
NORADおよび「NORAD/米国北方軍nited States Northern Command (USNORTHCOM)」のセンターは、コロラド州コロラド・スプリングス近くのエルパソ郡のピーターソン航空宇宙基地にある。
NORADの司令官および副司令官は、それぞれ、米国4つ星の将軍かそれと同等の人、カナダの中将かそれと同等の人、が務める。


[Wikipedia]
「北米航空宇宙防衛司令部の領域と部門A map of NORAD regions and sectors」
https://en.wikipedia.org/wiki/File:NORAD_Region-Sector_Map.jpg


[Wikipedia]
スプートニク1号
https://en.wikipedia.org/wiki/Sputnik_1
スプートニク1号は、スプートニクと言及されることもあるが、世界初の人工衛星である。
ソビエト宇宙計画の一環として、1957年10月4日に、ソ連により、楕円地球低軌道に打ち上げられた。


[Wikipedia]
「ボスホートVoskhod (宇宙船)」
https://en.wikipedia.org/wiki/Voskhod_(spacecraft)
「ボスホートVoskhod(ロシア語: Восход, "日の出") 」は、ボスホート計画の一部として、有人宇宙飛行のためのソビエト連邦の宇宙計画により建造された


[Wikipedia]
「ボストークVostok (宇宙船)」
https://en.wikipedia.org/wiki/Vostok_(spacecraft)
ボストークVostokVostok (ロシア語: Восток, "東"と訳される)は、ソビエト連邦により建造された1人乗り宇宙船の型式(ボストーク型)。
人類初の有人宇宙飛行は、1961年4月1日にボストーク1号により、ソ連の宇宙飛行士、ユーリ・ガガーリンにより行われた。


[Chineseposters.net]中国のポスター
「東風は西風を圧倒した、東風は西風を圧倒しつづけるのだThe East Wind has prevailed over the West Wind, the East Wind will continue to prevail over the West Wind」
https://chineseposters.net/posters/pc-1958-002


[Wikipedia]
毛沢東
https://en.wikipedia.org/wiki/Mao_Zedong
毛沢東[a] (1893年12月26日 – 1976年9月9日)は、毛主席としても知られる、中国の政治家で革命家で政治理論家で、中華人民共和国(People's Republic of China (PRC))を建国し、建国の1949年から無くなる976年まで中国を率いた。


[Wikipedia]
「東風は西風を圧倒するThe East wind prevails over the West wind」
https://en.wikipedia.org/wiki/The_East_wind_prevails_over_the_West_wind
「東風は西風に勝つThe East wind prevails over the West wind」は、東風が西風を圧倒する、東風が西風に勝ちつつある、社会主義が資本主義に勝つ、とも訳され、毛沢東が1950年代初頭に作ったスローガンで、毛沢東は「東風を社会主義陣営、西風を資本主義陣営」と呼んだ。
この宣言の意味するところは、「社会主義の力は、帝国主義の力を、圧倒的に上回った」、というものである。


[Wikipedia]
「東は発達し日が昇り、西側は衰退するThe East is rising and the West is declining」
https://en.wikipedia.org/wiki/The_East_is_rising_and_the_West_is_declining
「東は発達し日が昇り、西側は衰退するThe East is rising and the West is declining」とは、中国の政治的修辞法の用語の一つで、中華人民共和国に代表される東洋文明が発達し日が昇り、米国に代表される衰退しつつある西洋文明に、徐々に取って代わる、という地政学的変化について言及したものである。
この概念は、中国共産党総書記の習近平により2020年に主張された。


[2-1]
(1) 米国経済は破壊されるべきだ。
米国経済の規模が現在の3分の1になれば、米国の軍事費も現在の3分の1になる。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(2) ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事同盟を結成すべきだ。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(3) そして、我々は、より平和で幸せになる。
(4) アフリカ諸国、アジア諸国(つまり、中国、北朝鮮、南アジア、東南アジア)、中東諸国、中南米諸国も、この同盟に参加すべきだ。
(5) だから、
我々は、米国の経済を破壊すべきだ。
(6)
この同盟は、反帝国主義同盟である。
この同盟は、反ファシズム同盟である。


[2-2]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。

本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。

他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、

途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、IMF(International Monetary Fund, 国際通貨基金)を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。

発展途上国は、金本位制度を採用し、さらには、外資を国有化しよう。
発展途上国も巨額の債務を抱えている。
しかし、発展途上国は、西側先進国から、植民地支配されたことに対し賠償金を受け取るべきだ。
発展途上国は、西側先進国に植民地にされたことに対し、賠償金を受け取るべきだ。
そして、その結果、発展途上国も、金本位制度を採用できる。

西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。

どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。

先進国は 開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは 途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)


[2-3]
ウラジミール・レーニン毛沢東ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼールジャワハルラール・ネルーチェ・ゲバラサルバドール・アジェンデは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。


[2-4]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。

* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止

西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。


[2-5]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者ファシスト植民地主義者だ。

全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。


[2-6]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」
イスラエルに死をDeath to Israel.」


[2-7]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国の歴史の中で、米国のした唯一正しいことは、ファシストを倒したことです。
米国は多くの犯罪を犯しました。
米国の唯一の正しい行動は、ファシストを倒したことです。
そして、日本はファシストと同盟を結びました。

[Wikipedia]
アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタンレバノン、イエメン、イラクパキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。


[3-1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、台湾も打ち倒す。

なぜなら、韓国、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。


[3-2]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、台湾も打ち倒す。
もちろん、これは、韓国の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、韓国が望んだことなのだ。
これこそが、彼らの言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。


[3-3]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。

共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。

これが世界を救うと思う。


[3-4]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。

1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国OPECを活用すべきです)

例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。


[3-5]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。

そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。

私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。

米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。


[3-6]
アフリカ、中東、イスラム諸国、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側自由市場経済から離脱する。

共産主義国は、バーター貿易(物々交換貿易)をしている。
資本の蓄積(資本を蓄積すること)、及び、金を貸して利息を取る行為は、断じて、共産主義ではない。
共産主義は、決して、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ったりもしない。

これが世界を救うと思う。

インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義不労所得を禁じています。
イスラム不労所得を禁じています。

私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)


[3-7]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。

日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争国共内戦ベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。

ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。

米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。

日本、ドイツ、米国、英国、フランス、イタリア、EU、台湾、韓国を直ちに解体しよう。