現代の核兵器は小型化されているので軽攻撃機でも運用・投下可能。 - IbrahimLumumbaOmar’s blog.I will be a Red Guards.

現代の核兵器は小型化されているので軽攻撃機でも運用・投下可能。

*西側はまたもや嘘をついている。
現代では、戦略爆撃機は不要な存在。

現代の核兵器は小型化されているので軽攻撃機でも運用・投下可能。
ベトナム戦争中に、沖縄沖で、水爆を積んだA-4スカイホークが転落水没した事件が有名。
A-4スカイホークは、初期モデルにはレーダーも搭載されてない1950年代前半開発の軽攻撃機。

昔は、核兵器は大型で重かったので、空母で運用するために、重攻撃部隊と言う、核兵器専門の運用部隊が1950年代に設立された。
A-3スカイウォーリアなどがある。
飛行機の性能の向上および核兵器の小型化とともに、こうした部隊はなくった。

* 戦略爆撃機は、軍部と兵器メーカーが共謀し、使用しているだけの、兵器。
戦略爆撃機は、軍産複合体の産物。

* M28 あるいは M29 デイビー・クロケットが最小の核兵器。
M28 あるいは M29 デイビー・クロケットは、歩兵用の対戦車核無反動滑腔砲。
米国こそがテロリスト。

M28 あるいは M29デイビー・クロケットは、W54核弾頭を装備している。
W54 は、1950年代後半に米国により開発された戦術核爆弾で、重量と威力が米国で採用された核兵器の中では最小。
W54 の威力は、TNT換算で10トンから1キロトン (42 から 4,184 ギガジュール)。
W54 は、「特殊核爆破資材Special Atomic Demolition Munition (SADM)」で使用された。
W54の重量は約30キログラム。

[Wikipedia]
米陸軍特殊部隊の落下傘部隊が、 MK–54 SADM (特殊核爆破資材)と共に、高高度降下低高度開傘、軍事自由落下をするところ。
https://en.wikipedia.org/wiki/Special_Atomic_Demolition_Munition#/media/File:US_Special_Forces_Jump_an_MK54_SADM.jpg

* デイビー・クロケットは、テキサス革命で戦った米政治家。
テキサス革命は、米国がメキシコからテキサス州を奪った戦い。
米国は、核爆弾の名前に、デイビー・クロケットと名付けた。

* そして、ある意味、グリーンベレーを創設したのはジョン・F・ケネディなのです。
米国が、悪の帝国だ。
米国には、左翼なんていない。
米国には、右翼と極右しかいない。
西側には、左翼なんていない。
西側には、右翼と極右しかいない。

[1]
[Wikipedia]
「米陸軍特殊部隊United States Army Special Forces」
https://en.wikipedia.org/wiki/United_States_Army_Special_Forces
「米陸軍特殊部隊United States Army Special Forces (SF)」は、彼らの独特な軍服の帽子から、世間一般にはグリーンベレーとして知られるが、米国特殊作戦コマンドの一部門である。
制服と記章
グリーンベレー
1961年、大統領のジョン・F・ケネディは、米国特殊部隊専用としてグリーンのベレー帽を使用することを許可した。
特殊部隊と共にベトナムに従軍していた新聞スターズ・アンド・ストライプスの記者Forrest Lindleyは、10月12日にフォート・ブラッグにある「特殊戦センターSpecial Warfare Center」を訪問する準備をしていたが、ケネディの許可について次のように述べた："特殊部隊を再建し、グリーンベレーを我々に返してくれたのは、大統領のケネディだ。軍隊がいない所では、人々がグリーンベレーをかぶりその場所に忍び寄っていた。それはまるで猫とネズミゲームのようだった。その後ケネディがグリーンベレーを特別な印として認可すると、人々は本当に緑色のベレー帽を探すために駆け回らなくてはならなかった。我々は緑のベレー帽をカナダから持ってきた。その中には手作りのものもあり、雨で染料が落ちてしまった。"

[Wikipedia]
「1965年フィリピン海A-4事故1965 Philippine Sea A-4 incident」
https://en.wikipedia.org/wiki/1965_Philippine_Sea_A-4_incident
「1965年フィリピン海A-4事故1965 Philippine Sea A-4 incident」とは、核兵器喪失事故で、核兵器を積んだ米海軍ダグラスA-4Eスカイホーク攻撃機が、空母タイコンデロガから日本の沿岸の海に転落した事故である。
飛行機もパイロットも発見されなかった。
発覚
1989年になって初めて米国防省は、失われた1メガトンの水爆が、日本の領海近くにあることを公表した。
この発覚を受けて、日本は詳細を求める外交的問い合わせをした。

[Wikipedia]
B43型核爆弾
https://en.wikipedia.org/wiki/B43_nuclear_bomb
B43型核爆弾は、米国の空中投下威力可変型ネッ核兵器で、種々の幅広い戦闘爆撃機や爆撃機で用いられる。
B43型核爆弾は、1956年からロスアラモス国立研究所で開発され、1959年から生産に入った。
1961年4月から運用開始された。
最終的に2000発が生産され、1965年に生産終了した。
いくつかの派生型はパラシュート遅延装置を備え、リボン型のパラシュートが特徴であった。
B43には、Mod1とMod2の2つの派生型があり、それぞれ5段階の威力を選択できた。
バージョンによるが、B43は直径18インチ(45センチ)、長さは 12.5フィート ( 3.81メートル ) から 13.6フィート ( 4.15メートル ) である。
様々なバージョンの重量は、2,061ポンドから2,116ポンド (935キロから960キロ)。
300フィート(90メートル)の帝国度からでも投下可能で、起爆手段には、空中炸裂、地上炸裂、自由落下、接触、設置がある。
爆発威力は、TNT換算で、70キロトンから1メガトンまでの可変。

輸送手段
運ぶことができる飛行機には、大半の米空軍、米海軍、米海兵隊の戦闘機、爆撃機、攻撃機が含まれ、A-3スカイウォーリア、A-4スカイホーク、A-5ビジランティ、A-6イントルーダー、A-7コルセアII、B-47ストラトジェット、B-52ストラトフォートレス、B-58A ハスラー、F-100 スーパーセイバー、F-105サンダーチーフ、F-4ファントムII、F-104スターファイター、FB-111A戦略爆撃機の系列、F-15Eストライクイーグル、F-16ファイティングファルコン、F/A-18ホーネットが含まれていた。
B-1BランサーもB-43核爆弾を運用することを前提としていたが、B-1爆撃機が核爆撃任務から外される前に、B43核爆弾を運用するために形式承認されていたかは不明である。
B43は、SACEURの指揮のもと、NATOに割り当てられた英空軍のキャンベラ爆撃機やバリアント爆撃機によっても運用された。

核兵器喪失事故
主要記事: 1965年フィリピン海A-4事故
B43は戦闘で用いられたことはないが、製造番号151022の米空母タイコンデロガ(CVA-14)搭載のA-4Eスカイホーク(攻撃飛行隊VA-56所属)が、1965年12月5日に、日本の鹿児島県喜界島から80マイル(130キロ)の太平洋で、エレベーターから1万6000フィート(2,700 尋; 4,900 メートル)の深海に転落し、日本の沿岸で喪失された、という核事故は起こした。
そのスカイホークは、第2格納庫から第2エレベーターへ出庫し、そのままエレベーターのふちを超え失われた。
パイロットの M. Websterも、期待も、核爆弾も、回収されなかった。
事故当時はこの事件は一切公表されず、1989年の米国防省報告書で初めてこの1メガトンの爆弾 (この核爆弾は最近退役し新しい爆弾と置き換えられた) が一つ失われたことが公表された。
日本はその後事件の詳細を求めた。

退役
B43は1980年代に段階的に廃止され、最後のB43は1991年に退役し、新しいB61およびB83核爆弾ととってかわられた。

[Wikipedia]
ダグラス A-4 スカイホーク
https://en.wikipedia.org/wiki/Douglas_A-4_Skyhawk
ダグラス A-4 スカイホークは、単座の亜音速機空母搭載可能な軽攻撃機で、米国航空宇宙製造業者のダグラス・エアクラフトが設計と製造をし、のちにマクダネル・ダグラスが製造した。
1962年以前の米海軍の命名法の下では、もともとはA4Dという名前だった。
スカイホークは、プロペラ推進のダグラスA-1(AD)スカイレーダーを置き換えるものとして、米海軍および米海兵隊のために、1950年代初期に開発された。
A-4は当時としてはコンパクトでシンプル軽量な飛行機だった；最大離陸重量は2万4500ポンド(11,100キログラム)で、海軍の重量仕様の約半分だった。

[Wikipedia]
ダグラスA-3スカイウォーリア
https://en.wikipedia.org/wiki/Douglas_A-3_Skywarrior#Specifications_(A3D-2/A-3B_Skywarrior)
ダグラスA-3スカイウォーリアは、ジェット推進の戦略爆撃機で、ダグラス・エアクラフト社により開発・生産された。
この飛行機は、空母で運用可能な戦略爆撃機を求めていた米海軍のために、ダグラスが設計した。
1949年7月、他の8社の航空機会社の提案を破り、ダグラスは生産契約を勝ち取った。
最大離陸重量の目標を10万ポンド'(4万5000キロ)としたライバル企業の設計と異なり、スカイウォリアーは最大離陸重量の目標を6万8000ポンド(3万1000キロ)として設計し、海軍が所有していたミッドウェイ級空母での運用を容易にした。

[Wikipedia]
ノースアメリカンA-5ビジランティ
https://en.wikipedia.org/wiki/North_American_A-5_Vigilante
ノースアメリカンA-5ビジランティは、空母で運用する米国の超音速爆撃機で、ノースアメリカン・エイビエーションにより米海軍のために、設計及び製造された。
1962年に米海軍と米空軍の命名法が統合される以前は、A3Jと名付けられていた。
A-5の開発は、1954年にノースアメリカン・エイビエーションの民間事業として始まったもので、中止されたノースアメリカンXA2Jスーパーサベージの後継として、高性能な超音速長距離爆撃機を生産することを追求したものである。

運用歴
A3J-1と命名されたビジランティは、1961年6月に、フロリダ州サンフォード海軍航空基地で「第3重攻撃中隊Heavy Attack Squadron Three (VAH-3)」として初めて運用開始され、例えば"戦略核攻撃"などの重攻撃任務においてダグラスA-3スカイウォーリアにとってかわった。

[Wikipedia]
デイビー・クロケット (核兵器)
https://en.wikipedia.org/wiki/Davy_Crockett_(nuclear_device)
仕様
有効射程
M28 1.25 マイル (2.01 km)
M29 2.5 マイル (4.0 km)
弾頭威力 TNT火薬換算 20 トン (84 GJ)

M28 あるいは M29デイビー・クロケットは、冷戦時代に米国が配備した、W54核弾頭を装備したM388核飛翔体を発射する核無反動滑腔砲。
今もって史上最少の核兵器システムの一つであり、10トンないし20トンのTNT火薬換算の威力(42 から 84 GJ)を持つ。
米国の国民的ヒーローで、兵士で、政治家のデイビー・クロケットから名付けられた。

[Wikipedia]
W54
https://en.wikipedia.org/wiki/W54
W54 (マーク54 あるいは B54 としても知られる) は、1950年代末に米国により開発された戦術核弾頭。
この兵器は、重量と威力の双方において、米国が運用した最小の核兵器である。
核分裂物質としてプルトニウム239を含むコンパクトな爆縮装置であり、種々のバージョンや改造型があり、TNT換算で10トンから1000トン (42から4184ギガジュール)の威力を持つ。

この兵器には、2つの際立って異なるバージョンがあった：AIM-26ファルコン空対空ミサイルやデイビークロケット無反動砲の弾頭として用いられたもの、と、「特殊核爆破弾薬Special Atomic Demolition Munition (SADM)」システムで使われたものがあり、各バージョンにはいくつかの改造型があった。

派生型
特殊原子爆破爆薬
B54 Mod 2 – 武器重量が、58.5 ポンド (26.5 kg) から 70 ポンド (32 kg)に増大。

[Wikipedia]
「特殊核爆破弾薬Special Atomic Demolition Munition」
https://en.wikipedia.org/wiki/Special_Atomic_Demolition_Munition
「特殊核爆破弾薬Special Atomic Demolition Munition (SADM)」は、XM129およびXM159核爆破爆薬、そしてB54爆弾としても知られるが、米軍により1960年代から1980年代にかけて、配備された人が携帯できる「核爆破弾薬atomic demolition munition (ADM)」システムであるが、戦闘で使われたことはなかった。
威力は、最大でTNT換算で1キロトンと推定されている。

自爆攻撃疑惑
2018年12月27日、グリーン・ベイ・プレス-ガゼット紙は、「特殊核爆破弾薬Special Atomic Demolition Munition (SADM)」を手動で設置し発火するために、SADM計画の訓練を受けていた退役軍人のMark Bentleyをインタビュ－した。
Bentleyは、「兵士たちはタイマーが作動する前に現場を確保する義務があったので、この計画のための訓練をしていたBentleyと兵士たちは、これが自殺任務だと知っていた」と述べた。

しかし、運用マニュアルには、点火部隊とその護衛は設置場所から退避するように特記してあり、そして、SADMは、隠ぺい、カモフラージュ、おとりの使用といった受動的対策と、罠、障害物(蛇腹型鉄条網と地雷など)、長距離砲の砲撃といった能動的対策により防衛される。
さらには、SADMには、遠隔で安全に起爆させるために有線でSADMに、停止状態/起動状態および発火の信号を送ることができる装置である、「有線遠隔制御装置Field Wire Remote Control System (FWRCS)」がついていた。

[Wikipedia]
デイビー・クロケット
 https://en.wikipedia.org/wiki/Davy_Crockett
デイビー・クロケット(1786年8月17日 – 1836年3月6日)は、米国の政治家で、民兵士官で、開拓者だった。
彼は、しばしば大衆文化で、"西部開拓の王"と言及され、テネシー州選出米国下院議員で、テキサス革命で戦った。
1836年初頭、彼はテキサス革命に参加しアラモの戦いで戦死した。
彼が、戦闘中に死んだのか、メキシコ軍に捕らえられたあとで処刑されたのかは、不明である。

[Wikipedia]
「テキサス革命Texas Revolution」
https://en.wikipedia.org/wiki/Texas_Revolution
「テキサス革命Texas Revolution (1835年10月2日 – 1836年4月21日)」は、中央集権主義者であるメキシコ政府のコアウイラ・イ・テハス州に対する、米国からの入植者とテハス(ヒスパニックのテキサス人)の反乱であった。
この反乱はメキシコ大統領アントニオ・ロペス・デ・サンタ・アナの政権に反対するほかの州も巻き込んだより大規模なメキシコ連邦主義者戦争[要出典]の一部だったにもかかわらず、メキシコ政府は、米国が併合を目的としてテキサスの反乱を扇動したと信じていた。
メキシコ議会は、「メキシコ軍に対し戦ういかなる外国人も"海賊とみなされ、海賊として扱われ、メキシコと現在戦争状態にある国の国民ではなく、認められた旗の下でも戦っていない"」と宣言した、「トーネル宣言Tornel Decree」を採択した。
テキサス州だけがメキシコからの分離に成功し、テキサス共和国を設立した。
テキサス共和国は、最終的に、10年後に、米国に併合された。

背景
メキシコ当局は、この領域の安定について、懸念をより増大させた。
メキシコが奴隷制度を廃止したあと、1829年に、植民地は、反乱の瀬戸際に立たされた。
これに対応し、大統領の Anastasio Bustamanteは、とりわけ、これ以上の米国からテキサスへの移民を禁じ、増税し、奴隷制度の禁止を再確認する、「1830年4月6日法」を制定した。
入植者たちは、単に、この法律を迂回するか無視するだけであった。
1834年までに、コアウイラ・イ・テハス州には、3万人の米国からの入植者(アングロ・アメリカン)が居住しており、それに比べメキシコ生まれは7800人に過ぎなかった。
1835年末までに、約5000人の奴隷のアフリカ人とアフリカ系アメリカ人がテキサスに住み、非インディアン人口の13%を占めた。

[2-1]
(1) 米国経済は破壊されるべきだ。
米国経済の規模が現在の3分の1になれば、米国の軍事費も現在の3分の1になる。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(2) ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事同盟を結成すべきだ。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(3) そして、我々は、より平和で幸せになる。
(4) アフリカ諸国、アジア諸国(つまり、中国、北朝鮮、南アジア、東南アジア)、中東諸国、中南米諸国も、この同盟に参加すべきだ。
(5) だから、
我々は、米国の経済を破壊すべきだ。
(6)
この同盟は、反帝国主義同盟である。
この同盟は、反ファシズム同盟である。

[2-2]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。

本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。

他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、

途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、IMF(International Monetary Fund, 国際通貨基金)を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。

発展途上国は、金本位制度を採用し、さらには、外資を国有化しよう。
発展途上国も巨額の債務を抱えている。
しかし、発展途上国は、西側先進国から、植民地支配されたことに対し賠償金を受け取るべきだ。
発展途上国は、西側先進国に植民地にされたことに対し、賠償金を受け取るべきだ。
そして、その結果、発展途上国も、金本位制度を採用できる。

西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。

どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。

先進国は　開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは　途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)

[2-3]
西側が本気で発展途上国を救うのなら、それは世界が共産主義化することであり、よいことだ。
西側が陰謀を企んでいるのなら、西側は、再びイメルダ・マルコスを発展途上国中に生み出そうとしているに過ぎない。
これからの西側をよく監視しよう。
結果がすべてだ、とは西側が言い出したことだ。
私は、西側は陰謀を企んでいると思う。
私は本気だ。
私は共産主義者だ。
私は貧乏なので、世界が共産主義化しても私は何も失うものはない。
むしろ望むところだ。

「今よりも貧乏になるくらいなら核戦争だ」と言い続けているのは西側だ、と私は思う。

世界を搾取しているのは西側先進国であり、世界が共産主義化したら西側先進国は今よりも貧乏になる。
だから、西側が本気で発展途上国を助けることはないと、私は思う。
西側は、この事実をとぼけているクズだ。
西側がこの事実をとぼけていないのなら、西側はバカだ。
西側はバカかクズのどちらか。
私は、西側はバカでクズだと思う。
西側が何をするか、西側をよく監視しよう。

私は西側にバカにされコケにされたので、非常に腹立たしいので、世界を共産主義化することにした。

実際、米国が本当に米国の言うような、能力主義社会、競争社会を目指しているのならば、米国が貿易赤字だろうが経常収支赤字だろうが対外債務国だろうが、米国は気にしないはずだ。
米国人が米国で競争し、米国の敗者を米国の勝者が搾取する社会になるからだ。
米国が外国にこだわるということは、米国は現状に不満であり世界を変えようとしている証拠だ。
米国は、米国が言っていることを実行していない。
米国はクズ。

米国が掲げる社会は、米国人が米国人を搾取すれば実現する。
米国はそういう社会を米国だけで実現すればよい。
米国は世界を巻き込むな。
世界は非常に迷惑をしている。

何度も言うが、私は米国の味方をしていない。
私は米国を助けない。
地球からゴミが消え、地球はきれいに平和になる。

[2-4]
* 西側先進国は、関税をかけてはならない。
発展途上国は関税をかけるべきだ。

* 西側先進国は、外国からの輸入品に対し、関税をかけてはならない。
発展途上国は、外国からの輸入品に対し、関税をかけるべきだ。

* 西側先進国と発展途上国は、異なる条件にある。

* もちろん、西側先進国と発展途上国は、異なる歴史を持つ。
西側先進国は、帝国主義者でファシストだ。
発展途上国は、西側先進国に植民地にされてきた。

関税とは、自国産業を保護し育成するための税金だ。
関税とは、外貨を確保するための税金だ。
だから私は、発展途上国がかける関税には賛成だ。

[2-5]
ウラジミール・レーニン、毛沢東、ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼール、ジャワハルラール・ネルー、チェ・ゲバラ、サルバドール・アジェンデは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

[2-6]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。

* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止

西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。

[2-7]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者でファシストで植民地主義者だ。

全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。

もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。

[2-8]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」
「イスラエルに死をDeath to Israel.」

[2-9]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国は多くの犯罪を犯しました。

第2次大戦において、米国も英国も、何もしていない。
日本は、ファシストと同盟を結びました。
現在米国は、その日本およびドイツと同盟を結んでいます。

ソ連がドイツに勝利し、中国が日本に勝利しなければ、国際連合は存在しなかった。
ソ連および中国の世界に対する貢献を、西側先進国は理解すべきだ。

[Wikipedia]
「アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
「アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタン、レバノン、イエメン、イラク、パキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。

[3-1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、台湾も打ち倒す。

なぜなら、韓国、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-2]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。

共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。

これが世界を救うと思う。

インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。

私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)

[3-3]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。

1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)

例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-4]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。

そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。

私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。

米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。

[3-5]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。

日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。

ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。

米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。

日本、ドイツ、米国、英国、フランス、イタリア、EU、台湾、韓国を直ちに解体しよう。

日本は、第2次大戦中およびそれ以前からの性奴隷について、謝罪と賠償しろ。

私の人生で私が米国を訪れることは二度とありません。
私の人生で私が西欧・南欧・北欧を訪れることは二度とありません。

[Wikipedia]
西欧
https://en.wikipedia.org/wiki/Western_Europe
現代の区分
国連地理体系分類
国連地理体系は、「国連統計局United Nations Statistics Division (UNSD)」が考案したシステムで、世界の国々をM49コード分類に基づいて、地域および準地域に分類する。
https://en.wikipedia.org/wiki/Western_Europe

[3-6]
「米国や英国やドイツや日本やフランスやイタリアやベルギーやオランダやカナダやノルウェーやスウェーデンのような国にはなりたくない」と全世界が思うような国々に、米国や英国やドイツや日本やフランスやイタリアやベルギーやオランダやカナダやノルウェーやスウェーデンは、なるべきだ。
そうすれば全て解決する。
「G7諸国のようにはなりたくない」と全世界が思うような国々に、G7諸国は、なるべきだ。
そうすれば全て解決する。

元々の理論では、資本主義が極限まで行き限界を超えると崩壊し、共産主義化するのだ。
したがって、西側先進国を経済的に徹底的に追い込み、西側資本主義国の矛盾を表面化させ、西側先進国を崩壊させるのが正しく、その結果共産主義が誕生する。
もっと西側先進国を追い込むべきだ。
ソ連や中国は、この過程を省き一足飛びに共産主義化した。
しかし西側先進国は資本主義にどっぷり浸かっているので、中国やソ連の真似は不可能だ。
要は、西側先進国はグウダラで甘やかされ腐敗し堕落したゴミなので、自発的な共産主義化など不可能なのだ。
西側先進国はグウダラで甘やかされ腐敗し堕落したゴミなので、極限まで追い込まれないと共産主義化などしない。

したがって、西側先進国が崩壊するまで、西側先進国を徹底的に追い込むのが正しい。
我々は、手加減をできない。
西側先進国を滅ぼすのが正しい。
西側先進国が滅びると、世界に共産主義が誕生し、人類は永遠の平和を享受できるのだ。
全人類の未来のために、西側先進国は滅びるのだ。