ゼレンスキーは、ゼレンスキーが負ける時しか停戦を主張しない。ロシアは、停戦を受け入れては、ならない。
ゼレンスキーは、ゼレンスキーが負ける時しか停戦を主張しない。ロシアは、停戦を受け入れては、ならない。
* 我々は、「ゼレンスキーが無条件降伏すること」しか受け入れられない。
* 私は決してゼレンスキーを信用できない。
* 私はウクライナにおける停戦を決して支持できない。
* ゼレンスキーは、ゼレンスキーが負ける時しか停戦を主張しない。
* ゼレンスキーはロシアを何度も挑発してきた。
ゼレンスキーは何度もロシアを攻撃し侵略してきた。
* 今、ゼレンスキー軍は敗北しつつある。
突然、ゼレンスキーは、停戦を叫び始めた。
* もしもゼレンスキーが平和を望むのならば、ゼレンスキーは、降伏し、セップクし、ハラキリすべきだ。
もしもゼレンスキーが、ゼレンスキー軍の兵士たちの命を救いたいのならば、ゼレンスキーは、降伏し、セップクし、ハラキリすべきだ。
* ゼレンスキーおよび西側は、停戦で時間を稼ぎ、再軍備し、ロシアに再侵攻しようとしている。
* ゼレンスキーは西側の傀儡だ。
西側はゼレンスキーを支持した。
ゼレンスキーは、無様でみじめで悲惨な死を迎えるべきだ。
西側の権威やメンツや体面を完全に失墜させるべきだ。
* 西側は、またもや嘘をついている。
西側のマスコミは、以下のニュースを一切報じていない。
- ゼレンスキー軍は敗北しつつある。
- そして、だから、ゼレンスキーおよび西側は、長期の停戦を望んでいる。
- 戦勝記念日の3日間の停戦の間のみでさえ、ゼレンスキー軍はロシアを攻撃した。
- ウクライナは、一連のバッド・ニュースを受け止めることに苦闘しており、ロシア軍は前線を支配している。
- ウクライナは、ロシア国境付近でウクライナ軍が敗北し、ドネツクでの反撃も圧倒的なロシア軍により崩壊し、ウクライナは混乱に陥っている。
- 戦勝記念日の3日間の停戦の間のみでさえ、ロシアは、クルスクの国境地帯で、ウクライナ部隊による3回の侵攻を記録した。これらすべての攻撃は、ロシア軍により即座に探知され打破された。
* ロシアは、停戦を受け入れては、ならない。
* 西側は「ロシアがたとえ平和条約に合意しても、ロシアは軍拡を余儀なくされる」と主張している。
非常に大事なことなのでもう一度指摘します。
日本のマスコミも含む全ての西側のマスコミは、「たとえ平和条約が合意されても、ロシアは軍拡を余儀なくされる」と言っている。
では、ロシアは、ロシアが西側の経済制裁下にあったとしても、この特別作戦を継続し、ゼレンスキーおよびウクライナ政府を倒すべきだ。
ロシアにとっては、特別軍事作戦を継続することと、平和条約に合意することに、何の違いもない。
さらには、西側は、このウクライナ問題からダメージを受けている。
だから西側は平和条約を望んでいる。
では、ロシアはなおさら、この特別軍事作戦を継続すべきだ。
我々は、西側を滅ぼせる。
我々は、このまま一気に西側を滅ぼすべきだ。
* ゼレンスキーと和平すると米軍が出てくる。
このまま特別軍事作戦を継続するなら米軍は出てこない。
では、軍事的にもこのまま継続する方がロシアにとって良い。
* 西側は、ロシアを右翼とレッテル張りしたいから、右翼のドナルド・トランプとロシアを和解させたがっている。
したがって、西側の主張によると、ロシアは、いくらでもドナルド・トランプから譲歩を引き出せることになる。
ロシアは、ドナルド・トランプを、もっと何度も、もっと強く、殴るべきだ。
* これは西側および米国の内政問題なのだ。
ロシアは巻き込まれて迷惑している。
* もしもディープ・ステートとやらがあるとするならば、ドナルド・トランプもディープ・ステートの犬に過ぎないことが現在証明されている。
* 一般に、西側の人々が”世界”と言うとき、それは西側を意味する。
しかし、西側の人々が”西側の人々は世界とともに死ぬ”と言うとき、それは文字通り全世界を意味する。
西側の人々は常に我々をいらだたせる。
西側の人々は、西側の人々だけで死ぬべきだ。
西側の人々が”西側の人々は世界とともに死ぬ”と言った場合、それは”西側世界のみが、西側の人々とのみ死ぬ”を意味すべきだ。
私はもちろん平和を望んでいますが、真の平和は西側が滅んだ後にやってきます。
[1]
[ベトナム、草の根情報および外国情報省、文化、スポーツ、ツーリズム大臣Vietnam. DEPARTMENT OF GRASSROOT INFORMATION AND FOREIGN INFORMATION MINISTRY OF CULTURE, SPORTS AND TOURISM]15/05/2025
ウクライナは、一連のバッド・ニュースを受け止めることに苦闘しており、ロシア軍は前線を支配している。
ウクライナは、ロシア国境付近でウクライナ軍が敗北し、ドネツクでの反撃も圧倒的なロシア軍により崩壊し、ウクライナは混乱に陥っている。
https://www.vietnam.vn/en/ukraine-lao-dao-nhan-loat-tin-xau-quan-nga-ap-dao-mat-tran
5月14日の夜、ウクライナの破壊工作グループがスムイ領域から侵入し、ロシアとの国境に近づき、クルスク領域に侵入しようとした。
カモフラージュのため、そして攻撃の意図を隠すためと思われるが、彼らはロシア兵士のような制服を着ていた。
Telegram SHOTチャンネルに投稿された情報によると、25名ほどからなる敵のグループは装甲車でパヴロスカ(スミイ)郊外に移動し、ロシア国境へと前進した。
この侵入の標的は、クルスク地方グルシコフスキー地区ノヴィ・プット村の領域だったと特定された。
しかし、この破壊工作グループのすべての行動はロシア国境警備隊の監視下にあった。
この破壊工作グループが、侵入しようとした地域に近づくな否や、ロシア砲兵隊と自爆無人機(FPVドローン)が激しい攻撃を加えるために放たれた。
近距離の銃撃戦はなく、この破壊工作グループは全滅したとみられる。
ロシア国防省は、これはウクライナによるクルスク領域における軍事作戦の再開に試みの最新のものと評価された --- しかし、それは完全な失敗だった。写真:ロシア国防省
繰り返し重大な損失を出して撃退されているにもかかわらず、ウクライナは越境攻撃作戦を放棄していない。
戦勝記念日の3日間の停戦の間だけでも、ロシアは、クルスク国境領域においてウクライナの部隊による3回の侵入を記録した。
全ての事態はロシア軍により即座に探知され鎮圧された。
ウクライナは、国境で退却しているだけでなく、ドネツク前線では一連の深刻な敗北をも喫しており、ドネツク前線での反撃は"自殺行為"だとみなされている。
DeepState という組織からのデータによれば、戦勝記念日に第100旅団がトレツクで反撃を開始した。
市中心に到達したものの、彼らはロシア第132機械化連隊に打ち負かされ、深刻な損失を出した。
5月12日、軍事評論家Yuriy Podolyakaは「ウクライナの第28機械化旅団もトレツク北方で反撃を開始したが、その攻撃は失敗した」と述べた。
ウクライナ自身も、この攻撃は"完全に無意味"だったと認めた。写真:ロシア国防省
ウクライナの舞台は、膨大な損失を出したが、何も得るものはなかった。
「ロシアの優れた軍事力の前では、ウクライナは防衛を維持することができない」ともウクライナは言った。
評論家たちは、ポクロフスク東部では、ウクライナの防衛体制が混乱しているのを発見した。
2つの領土防衛旅団、第109領土防衛旅団と第117領土防衛旅団は、ロシアのエリート部隊第8軍第20機械化狙撃師団からの攻撃を撃退する任務のみを負っていた。
これほどの戦力差があったために、ウクライナの防衛線は一瞬にして突破された。
攻撃の最中にロシア軍は、多くのウクライナの防衛線は"歩兵用のトンネル"が掘ってあったにもかかわらず空っぽで、それらを守る部隊がいないことを発見した。
領土防衛隊のうち既に最も弱い部隊の一つであった第117旅団は、今、エリートロシア機械化師団からの攻撃に直面しており、防衛線の穴を埋めるには、適切な訓練を受けていない一般の人々を路上から何度も"強制的に"前線に送り込むしか、選択の余地はなかった。
これらの新兵たちは、ほとんど戦闘経験がなく、だから戦闘に直面すると、機会さえあればすぐに逃げ出した。
一部の情報筋によると、第117旅団の死傷者の半分は、こうした新兵たちだった。
ロシア軍はこれらの領域を包囲し続け、完全な支配下に置くだろう。
ロシア軍はほかの領域でも大きな前進を遂げた。
地図では、大きな領域がロシア軍により占領された。
これらの攻撃は、戦場において急速に状況が変化し、ロシアが優勢になったことを反映している。
[2-1]
(1) 米国経済は破壊されるべきだ。
米国経済の規模が現在の3分の1になれば、米国の軍事費も現在の3分の1になる。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(2) ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事同盟を結成すべきだ。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(3) そして、我々は、より平和で幸せになる。
(4) アフリカ諸国、アジア諸国(つまり、中国、北朝鮮、南アジア、東南アジア)、中東諸国、中南米諸国も、この同盟に参加すべきだ。
(5) だから、
我々は、米国の経済を破壊すべきだ。
(6)
この同盟は、反帝国主義同盟である。
この同盟は、反ファシズム同盟である。
[2-2]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。
本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。
他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、
途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、IMF(International Monetary Fund, 国際通貨基金)を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。
発展途上国は、金本位制度を採用し、さらには、外資を国有化しよう。
発展途上国も巨額の債務を抱えている。
しかし、発展途上国は、西側先進国から、植民地支配されたことに対し賠償金を受け取るべきだ。
発展途上国は、西側先進国に植民地にされたことに対し、賠償金を受け取るべきだ。
そして、その結果、発展途上国も、金本位制度を採用できる。
西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。
どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。
先進国は 開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは 途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)
[2-3]
西側が本気で発展途上国を救うのなら、それは世界が共産主義化することであり、よいことだ。
西側が陰謀を企んでいるのなら、西側は、再びイメルダ・マルコスを発展途上国中に生み出そうとしているに過ぎない。
これからの西側をよく監視しよう。
結果がすべてだ、とは西側が言い出したことだ。
私は、西側は陰謀を企んでいると思う。
私は本気だ。
私は共産主義者だ。
私は貧乏なので、世界が共産主義化しても私は何も失うものはない。
むしろ望むところだ。
「今よりも貧乏になるくらいなら核戦争だ」と言い続けているのは西側だ、と私は思う。
世界を搾取しているのは西側先進国であり、世界が共産主義化したら西側先進国は今よりも貧乏になる。
だから、西側が本気で発展途上国を助けることはないと、私は思う。
西側は、この事実をとぼけているクズだ。
西側がこの事実をとぼけていないのなら、西側はバカだ。
西側はバカかクズのどちらか。
私は、西側はバカでクズだと思う。
西側が何をするか、西側をよく監視しよう。
私は西側にバカにされコケにされたので、非常に腹立たしいので、世界を共産主義化することにした。
実際、米国が本当に米国の言うような、能力主義社会、競争社会を目指しているのならば、米国が貿易赤字だろうが経常収支赤字だろうが対外債務国だろうが、米国は気にしないはずだ。
米国人が米国で競争し、米国の敗者を米国の勝者が搾取する社会になるからだ。
米国が外国にこだわるということは、米国は現状に不満であり世界を変えようとしている証拠だ。
米国は、米国が言っていることを実行していない。
米国はクズ。
米国が掲げる社会は、米国人が米国人を搾取すれば実現する。
米国はそういう社会を米国だけで実現すればよい。
米国は世界を巻き込むな。
世界は非常に迷惑をしている。
何度も言うが、私は米国の味方をしていない。
私は米国を助けない。
地球からゴミが消え、地球はきれいに平和になる。
[2-4]
* 西側先進国は、関税をかけてはならない。
発展途上国は関税をかけるべきだ。
* 西側先進国は、外国からの輸入品に対し、関税をかけてはならない。
発展途上国は、外国からの輸入品に対し、関税をかけるべきだ。
* 西側先進国と発展途上国は、異なる条件にある。
* もちろん、西側先進国と発展途上国は、異なる歴史を持つ。
西側先進国は、帝国主義者でファシストだ。
発展途上国は、西側先進国に植民地にされてきた。
関税とは、自国産業を保護し育成するための税金だ。
関税とは、外貨を確保するための税金だ。
だから私は、発展途上国がかける関税には賛成だ。
[2-5]
ウラジミール・レーニン、毛沢東、ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼール、ジャワハルラール・ネルー、チェ・ゲバラ、サルバドール・アジェンデは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。
[2-6]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。
* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止
西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。
[2-7]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者でファシストで植民地主義者だ。
全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。
「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。
もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。
[2-8]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」
「イスラエルに死をDeath to Israel.」
[2-9]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国の歴史の中で、米国のした唯一正しいことは、ファシストを倒したことです。
米国は多くの犯罪を犯しました。
米国の唯一の正しい行動は、ファシストを倒したことです。
そして、日本はファシストと同盟を結びました。
さらには、ソ連がドイツに勝利し、中国が日本に勝利しなければ、国際連合は存在しなかった。
ソ連および中国の世界に対する貢献を、西側先進国は理解すべきだ。
[Wikipedia]
「アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
「アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタン、レバノン、イエメン、イラク、パキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。
[3-1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。
なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。
もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、台湾も打ち倒す。
なぜなら、韓国、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。
中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。
[3-2]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。
共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。
これが世界を救うと思う。
インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。
私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)
[3-3]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)
例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。
中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。
[3-4]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。
そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。
[3-5]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。
日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。
ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。
米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。
日本、ドイツ、米国、英国、フランス、イタリア、EU、台湾、韓国を直ちに解体しよう。
日本は、第2次大戦中およびそれ以前からの性奴隷について、謝罪と賠償しろ。
私の人生で私が米国を訪れることは二度とありません。
