西側はアジアを侵略している。米国はアジアから追放されるべきだ。
西側はアジアを侵略している。米国はアジアから追放されるべきだ。
大統領のドナルド・トランプは、USスティールと日本製鉄の提携を承認した。
日本製鉄は、米政府と国家安全保障協定も結んだ。
日本製鉄はその起源を、八幡製鉄所にさかのぼる。八幡製鉄所は、日清戦争の賠償金を用いて建設された。
* 大統領のドナルド・トランプは、USスティールと日本製鉄の提携を承認した。
日本製鉄は、米政府と国家安全保障協定も結んだ。
* 日本製鉄はその起源を、1934年に八幡製鉄所とその他のいくつかの製鉄会社が合併してできた日本製鉄株式会社(日本製鉄)にさかのぼる。
八幡製鉄所は、日清戦争の賠償金を用いて建設された。
* 西側はアジアを侵略している。
米国はアジアから追放されるべきだ。
* 日清戦争後、日本は台湾を侵略し占領した。
* 西側はアジアを侵略している。
米国はアジアから追放されるべきだ。
* 現在のUNESCOは、帝国主義者、ファシスト、西側先進国の犬。
UNESCOも改革すべきだ。
1945年ポツダム宣言および1943年カイロ宣言では、1894年日清戦争以降の日本の中国に対する侵略を糾弾し、原状回復を義務付けている。
しかし、現在のUNESCOは、1894年日清戦争の賠償金で建てた八幡製鉄所を、世界遺産に登録した。
2014年、八幡製鉄所は、幕末期およびメイジ期の日本の産業化において重要な役割を果たした一連の施設であるとして、日本のメイジ革命のサイトの一つとして、UNESCO世界遺産リストに登録された。
* 日本は違法に魚釣島/尖閣諸島を占領している。
カイロ宣言およびポツダム宣言で、日本は台湾を中国に返還すると合意している。
*日本は、「賠償金をとり製鉄所を建てるのは正しい」と主張している。
では。
- 日本およびドイツおよびイタリアは、第2次大戦に関し謝罪し賠償すべきだ。
- 日本は、中国を侵略したことに対し、謝罪し賠償すべきだ。
- 米国は、ベトナム戦争に関し謝罪し賠償すべきだ。
米国は、中南米、イラク、イラン、アフガニスタン、フィリピンなどなどに対し、謝罪し賠償すべきだ。
- 英国およびフランスおよびドイツおよびイタリアおよびスペインおよびポルトガルおよびベルギーおよびデンマークおよびオランダは、アジアおよびアフリカおよび中南米を植民地にしたことに関し、謝罪し賠償すべきだ。
- 英国およびフランスおよび米国は、中東を植民地にしたことに関し、謝罪し賠償すべきだ。
- ロシアおよびソ連は、ドイツから賠償金を受け取るべきだ。
[1]
[Wikipedia]
「日本製鉄Nippon Steel」
https://en.wikipedia.org/wiki/Nippon_Steel
歴史
初期
日本製鉄はその起源を、1934年に八幡製鉄所とその他の溶鉱炉を持ついくつかの鉄鋼メーカーが合併してできた日本製鐵にさかのぼる。
[日本国立国会図書館]
「八幡製鉄所Yawata Steel Works」
https://ndlsearch.ndl.go.jp/en/gallery/landmarks/sights/yahataseitetsujo
1897年、日本へ招聘されたドイツ人技師により八幡製鉄所は建設され、1901年に操業開始した。
八幡製鉄所は、鉄の生産から鋼の生産までのすべてを手掛ける、日本で初めての官営製鉄所だった。
日清戦争から得た賠償金がこの製鉄所の建設に使われた。
2015年に世界文化遺産に登録された。
[Wikipedia]
八幡製鉄所
https://en.wikipedia.org/wiki/Yahata_Steel_Works
歴史
2014年、八幡製鉄所は、幕末期およびメイジ期の日本の産業化において重要な役割を果たした一連の施設であるとして、日本のメイジ革命のサイトの一つとして、UNESCO世界遺産リストに登録された。
[Wikipedia]
「日清戦争First Sino-Japanese War」
https://en.wikipedia.org/wiki/First_Sino-Japanese_War
第1次日中戦争(日清戦争, 1894年7月25日 – 1895年4月17日)は、清王朝の中国と日本帝国との、主に朝鮮半島における影響力に関しておきた戦争。
6か月以上にわたる日本による陸海軍の成功と、旅順港および威海衛の喪失により、清王朝政府は1895年2月に和平を求め、2か月後に不平等条約である下関条約を結び、戦争を終結させた。
戦争終結
下関条約
下関条約は1895年4月17日に調印された。
魚釣島/尖閣諸島として知られる現在係争中の島は、この条約には明記されていないが、日本はこれら無人島を1895年に沖縄県に併合した。
日本側は「これら無人島の併合は戦争を終結させた下関条約とは無関係である」と主張し、中国側は「これら無人島の併合は台湾の譲渡の一環として暗黙に行われた」と主張している。
さらには、中国は日本に2億テール (8000トン/1760万ポンド)の銀を賠償金として支払った。
日本による台湾侵攻
"台湾島の日本への割譲は、中国人住民には強く否定的にとらえられたので、日本による占領を実行的なものとするのに巨大な軍隊を必要とした。
その後約2年にわたり、日本軍に対する厳しいゲリラの抵抗が続き、巨大な日本軍 --- 当時、侵略した日本軍は10万人を超えると公表された --- が、鎮圧に必要とされた。
これは侵略者日本の側の過激な残虐行為無しには達成できなかったものであり、日本軍は台湾島侵略中に戦争における全ての最悪な事態を実行した。
日本軍は、疑いもなく、深刻な挑発行為をした。
日本軍は常に敵対者に待ち伏せ攻撃をされ、日本軍の戦闘や病気による死傷者は、満州事変における日本軍全体の損失をはるかに上回った。
しかし日本軍による報復は無実の村人に対してなされることが、しばしばあった。
男、女、子供たちが、冷酷に虐殺され、無制限な欲望や略奪の被害者となった。
結果として、何千もの勤勉で平和な小作人たちが故郷から追い出されたが、彼らは、主要な抵抗が粉砕されたあとの長く続く、血の復讐戦争を継続し、その後の懐柔策や善政の年月を経ても完全には消せなかった憎悪の感情を生み出した。"
--- ケンブリッジ近代史、第12巻
幾人かの清王朝の役人は、下関条約により台湾が日本に割譲されることに抵抗することを決意しており、5月23日、台湾共和国として独立を宣言した。
5月29日、日本軍が台湾北部に上陸し、5か月間の戦闘で、台湾共和国軍を撃破し、台湾の主要都市を占領した。
この作戦は、1895年10月21日に、共和国第2代大統領のLiu Yongfuが逃亡し、共和国首都の台南市が降伏したことで、事実上終了した。
[CNN]June 13, 2025
USスティールと日本製鉄は、「トランプが両社のパートナーシップを承認」、と発言
https://edition.cnn.com/2025/06/13/business/us-steel-nippon-trump-deal
「大統領のドナルド・トランプは、USスティールと日本製鉄の提携を承認した」と、金曜日に両社は公表した。
両鉄鋼メーカーは、米政府との国家安全保障協定を締結したと、声明で述べた。
[Wikipedia]
1943年カイロ宣言
https://en.wikipedia.org/wiki/1943_Cairo_Declaration
カイロ宣言は、1943年11月27日エジプトのカイロで行われたカイロ会談の成果である。
米大統領フランクリン・ルーズベルト、英首相ウィンストン・チャーチル、中華民国元首蒋介石が臨席した。
本文
その目的は、第1次大戦以降に日本が略奪しあるいは占領した全ての太平洋の島々を日本からはく奪することが目的であり、満州、台湾、澎湖諸島などの中国人民から盗んだすべての領域を中華民国に返還することが目的である。
[Wikipedia]
ポツダム宣言
https://en.wikipedia.org/wiki/Potsdam_Declaration
ポツダム宣言は、または日本の降伏条件を定める宣言、は、第2次大戦中のすべての日本軍に対し降伏を要求する宣言である。
1945ん円7月26日、米大統領ハリー・トルーマン、英首相ウィンストン・チャーチル、中国大統領蒋介石は、ポツダム会談で合意した、日本帝国の降伏条項を概説した文書を発行した。
条項
7月26日、米国、英国、中国は、日本の降伏条件を告知する宣言を発表し、最後通牒として警告した；
「我々はこの宣言から逸脱しない。代替案はない。遅延は許さない」。
日本にとって、この宣言の条件は以下のようなものであった：
* "日本の主権は、1943年カイロ宣言で発表したような、本州、北海道、九州、四国、その他我々が決定する小島に制限される"
[2-1]
(1) 米国経済は破壊されるべきだ。
米国経済の規模が現在の3分の1になれば、米国の軍事費も現在の3分の1になる。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(2) ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事同盟を結成すべきだ。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(3) そして、我々は、より平和で幸せになる。
(4) アフリカ諸国、アジア諸国(つまり、中国、北朝鮮、南アジア、東南アジア)、中東諸国、中南米諸国も、この同盟に参加すべきだ。
(5) だから、
我々は、米国の経済を破壊すべきだ。
(6)
この同盟は、反帝国主義同盟である。
この同盟は、反ファシズム同盟である。
[2-2]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。
本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。
他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、
途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、IMF(International Monetary Fund, 国際通貨基金)を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。
発展途上国は、金本位制度を採用し、さらには、外資を国有化しよう。
発展途上国も巨額の債務を抱えている。
しかし、発展途上国は、西側先進国から、植民地支配されたことに対し賠償金を受け取るべきだ。
発展途上国は、西側先進国に植民地にされたことに対し、賠償金を受け取るべきだ。
そして、その結果、発展途上国も、金本位制度を採用できる。
西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。
どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。
先進国は 開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは 途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)
[2-3]
西側が本気で発展途上国を救うのなら、それは世界が共産主義化することであり、よいことだ。
西側が陰謀を企んでいるのなら、西側は、再びイメルダ・マルコスを発展途上国中に生み出そうとしているに過ぎない。
これからの西側をよく監視しよう。
結果がすべてだ、とは西側が言い出したことだ。
私は、西側は陰謀を企んでいると思う。
私は本気だ。
私は共産主義者だ。
私は貧乏なので、世界が共産主義化しても私は何も失うものはない。
むしろ望むところだ。
「今よりも貧乏になるくらいなら核戦争だ」と言い続けているのは西側だ、と私は思う。
世界を搾取しているのは西側先進国であり、世界が共産主義化したら西側先進国は今よりも貧乏になる。
だから、西側が本気で発展途上国を助けることはないと、私は思う。
西側は、この事実をとぼけているクズだ。
西側がこの事実をとぼけていないのなら、西側はバカだ。
西側はバカかクズのどちらか。
私は、西側はバカでクズだと思う。
西側が何をするか、西側をよく監視しよう。
私は西側にバカにされコケにされたので、非常に腹立たしいので、世界を共産主義化することにした。
実際、米国が本当に米国の言うような、能力主義社会、競争社会を目指しているのならば、米国が貿易赤字だろうが経常収支赤字だろうが対外債務国だろうが、米国は気にしないはずだ。
米国人が米国で競争し、米国の敗者を米国の勝者が搾取する社会になるからだ。
米国が外国にこだわるということは、米国は現状に不満であり世界を変えようとしている証拠だ。
米国は、米国が言っていることを実行していない。
米国はクズ。
米国が掲げる社会は、米国人が米国人を搾取すれば実現する。
米国はそういう社会を米国だけで実現すればよい。
米国は世界を巻き込むな。
世界は非常に迷惑をしている。
何度も言うが、私は米国の味方をしていない。
私は米国を助けない。
地球からゴミが消え、地球はきれいに平和になる。
[2-4]
ウラジミール・レーニン、毛沢東、ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼール、ジャワハルラール・ネルー、チェ・ゲバラ、サルバドール・アジェンデは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。
[2-5]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。
* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止
西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。
[2-6]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者でファシストで植民地主義者だ。
全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。
「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。
もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。
[2-7]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」
「イスラエルに死をDeath to Israel.」
[3-1]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国の歴史の中で、米国のした唯一正しいことは、ファシストを倒したことです。
米国は多くの犯罪を犯しました。
米国の唯一の正しい行動は、ファシストを倒したことです。
そして、日本はファシストと同盟を結びました。
さらには、ソ連がドイツに勝利し、中国が日本に勝利しなければ、国際連合は存在しなかった。
ソ連および中国の世界に対する貢献を、西側先進国は理解すべきだ。
[Wikipedia]
「アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
「アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタン、レバノン、イエメン、イラク、パキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。
[3-2]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。
なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。
もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、台湾も打ち倒す。
なぜなら、韓国、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。
中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。
[3-3]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。
共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。
これが世界を救うと思う。
インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。
私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)
[3-4]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)
例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。
中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。
[3-5]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。
そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。
[3-6]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。
日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。
ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。
米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。
日本、ドイツ、米国、英国、フランス、イタリア、EU、台湾、韓国を直ちに解体しよう。
