綿花について。

綿花について。

綿花について。
「米国、英国、フランス、西側」は、「インド、エジプト、アフリカ」に、綿花のための奴隷制度に関して、謝罪すべきだ。
「米国、英国、フランス、西側」は、「インド、エジプト、アフリカ」に、綿花産業のための奴隷制度に関して、賠償金を払うべきだ。
歴史的手、インド、エジプト、米南部は、最も有名な綿花栽培地域だ。
西側は悪の帝国だ。

[1]
[ハーバード大学中東研究センター、Center for Middle Eastern Studies, Harvard University]December 5, 2017
19世紀エジプトの地方における綿花ブームと奴隷制度
"植民地主義と地中海ヨーロッパ"に関する研究グループ
https://cmes.fas.harvard.edu/event/cotton-boom-and-slavery-nineteenth-century-rural-egypt
要旨: 経済史における重要な問題は、「ある種の作物の生産の性質において(例えば綿花など)、労働の強制が必須かどうか」という問題である。
新たに電子化された1848年と1868年までのエジプトの個人レベルの人口世論調査のサンプルという、独特なデータソースを用いることで、この論文はエジプトにおける1861年から1865年までの綿花ブームの影響を立証している。
南北戦争で北軍が米南部を封鎖したのち、マンチェスターの紡績業者はエジプト政府に「綿花生産を拡大させるよう介入するよう」圧力をかけたが、エジプトのオスマン帝国総督「サイト・パシャSaid Pasha」 (1854年-1863年)は、「私が何もしなくても、価格だけで十分な刺激となるだろう」と主張して介入を拒否した。
この論文は、綿花ブームが、綿花栽培の増大とは別に、"意図しなかった効果"をもたらしたことを立証している:綿花ブームは、ブーム以前には(ほとんど)奴隷制度が存在しなかった綿花適地地域に、輸入奴隷への需要を増大させたのだ。
都市部の女性奴隷と異なり、綿花栽培地域での奴隷のほとんどは、労働年齢の男性であり、このことは彼らが農業で雇用されていたことをまさに示している。
このブームの影響は、土地所有の規模によって異なり:ブームの影響は、村長・名主(中規模土地所有者)の間ではピークに達したが、大規模土地所有者や小規模土地所有者の間では無視できるほどであった。
全般として今回の調査結果は、綿花と奴隷制度の関連性という命題に対し、様々な証拠を示している。
一方では、価格ショックが奴隷制度に与えた影響は、供物によって実に異なっていた:穀物生産に適していた非綿花生産地区では、1853年から1856年にかけて穀物価格が急上昇したにもかかわらず、奴隷の急増は観測されなかった。
他方で、(1)綿花も穀物も、どちらも、価格急騰の前には、非奴隷(とはいえ、移動は制限されていた)の地元労働力を用いて栽培されていた; (2)欧州の圧力により1877年に奴隷制度は最終的に廃止されたものの、エジプトの綿花生産は高い水準で維持された; (3)大農園は地元の労働力に優先的にアクセスできたので、大農園は奴隷労働力への需要が増大しなかった。
したがって私は、綿花と奴隷制度の関連性は必然ではなく、価格ショックの強度、言質労働力と(輸入された)奴隷労働力の相対的な供給量、地元労働力と輸入奴隷労働力の両方に対する労働強制手段の存在、という条件ｚ次第である、と主張する。

[Wikipedia]
綿花
https://en.wikipedia.org/wiki/Cotton
「綿花Cotton(アラビア語のal-qutnから)」は、柔らかくフワフワした人造の短繊維(ステープル繊維)で、アオイ科ゼニアオイのワタ属のワタの木の種、の周りの莢、すなわち保護ケース、の中で成長する。
この植物は、米大陸、アフリカ、エジプト、インドを含む、世界中の熱帯、亜熱帯地域に自生する低木である。
(1) 歴史
近世
* ムガル帝国
18世紀初頭、インドは世界の繊維貿易のうち25%のシェアを持っていた。
18世紀の世界貿易において、インドの綿織物は最も重要な製品であり、米大陸から日本まで世界中で消費されていた。
ベンガル州、特に州都ダッカの周辺が、綿花生産の最も重要な中心であった。
* エジプト
19世紀初頭、M. Jumelというフランス人が、エジプトの統治者「Mohamed Ali Pashaムハンマド・アリー・パシャ」に、「フランス市場向けに、下エジプトで、特別に長い繊維のMaho(海島綿、シーアイランド綿、Gossypium barbadens)を栽培することで、大きな収益を上げられる」と提案した。
19世紀初頭のムハンマド・アリー下のエジプトは、人口一人当たりの紡錘の数で考えると、世界で5番目に最も生産性の高い綿花産業があった。
このエジプト綿花産業は当初、例えば、動物の力、水車、風車などの、西欧でも1870年ごろ前主要なエネルギー源であった伝統的なエネルギー源に依存する機械により駆動していた。
エジプト綿花産業に蒸気エンジンが導入されたのは、19世紀初頭のムハンマド・アリーの時であった。
米南北戦争までには輸出は1600万ドル(12万俵・ベール・ベール梱包)に達し、これは、主に米南部からの世界市場への供給が失われたために1864年までには5600万ドルに上昇した。
賃金労働者により生産されるようになった米綿花が再び導入されたのちも、エジプトの輸出は伸び続け、1903年までには1年当たり120万俵・ベールに達した。
* 英国
東インド会社
1660年代の王政復古の際に、「イギリス東インド会社English East India Company (EIC)」は、安価なキャラコ(インド産平織りの綿布)および更紗を、英国に広めた。
当初はアジアの香辛料貿易拠点からの珍しい副産物として輸入された、この安価で色鮮やかな衣類は任期となり、17世紀末には、東インド会社の香辛料貿易を貿易額で上回るようになった。
東インド会社は、アジアの工場を拡張し衣類を大量に生産して輸入することで特にキャラコの需要を捕らえ、国内の毛織物生産者や麻織物生産者との競争を生じさせた。
議会は、国産の繊維製品の販売が減少し、中国やインドからの繊維製品の輸入が増大していることに、気づき始めた。
東インド会社とその繊維製品輸入が国内繊維ビジネスへの脅威だと考え、議会は、「1700年キャラコ輸入禁止法1700 Calico Act」を制定し、綿布の輸入を禁止した。
1721年、最初の法律の結果に不満だった議会はより厳しい追加の法律を制定し、今度は、輸入および国産の綿花の販売の大半を禁止した(ファスチアン織り用の糸および綿花のみ除外された)。
この法律は1774年に廃止され、工場生産の綿糸紡績と生産に投資の波を引き起こし、数年で綿花への需要が倍増し、1840年代までに10年ごとにさらに倍増するようになった。
インド製綿織物、とりわけベンガル製品は、19世紀まで競争上の優位性を維持していた。
インドと競争するために、英国は省労働力の技術進歩に投資する一方で、インドからの輸入を制限するために、禁止や関税などの保護的政策をとった。
同時に、東インド会社がインドを支配していることが、インドの産業の空洞化に貢献し、英国製品の新たな市場開放をした一方で、東インド会社による1757年のベンガル征服以降ベンガルから集められた資本が、例えば織物業などの英国産業への投資に用いられ、英国の富を非常に大きくした。
英国による植民地化は、英国製品へとインドの大きな市場を解放したが、重い税金がかけられていたインドの業者と比較すると、英国製品は関税や税なしにインドで販売できた。一方、原綿はインドから英国の工場へ税金無しで輸入することができ、その英国の工場ではインド綿花から織物を製造したので、英国はインドの巨大ン市場と麺資源を独占することができた。
インドは、英国製造業者にとって重要な原材料供給国であると同時に、英国で製造された製品の巨大な専属市場でもあった。
最終的に、19世紀に、英国は、インドを追い越して、世界有数の綿織物製造国となった。
* 米国
米国では、南部の綿花栽培により巨大な富と資本が南北戦争前の南部にもたらされ、北部の綿織物産業にも原材料を供給した。
1865年以前には、この南部の綿花は、主に奴隷にされたアフリカ系アメリカ人の労働により生産されていた。
この南部の綿花は、南部の地主と、米国北部および欧州北西部の新興繊維産業、の両方を豊かにした。
1860年には、"綿花は王様"というスローガンが、南部指導者たちのこの単一作物に対する姿勢を表していた。欧州は、欧州の巨大な繊維産業が綿花の供給を必要としたので、綿花の供給を守るために1861年にアメリカ連合国(南軍)を支持した。
1865年に奴隷制度が終了した後も、南部の経済の主要作物として綿花は残った。
20世紀中盤、機械が労働者に取って代わり、また、南部の農村の労働力は2度の世界大戦の間に減少したので、綿花栽培の雇用は減少した。
カリフォルニア、アリゾナ、米国南部ディープ・サウスの巨大な農場により、綿花は今でも米国の主要な輸出品である。
テキサスの歴史と伝統における綿花の立場を知らしめるために、1997年にテキサス州議会により綿花は公式に、"テキサス州の繊維と織物"と指定された。

[2-1]
(1) 米国経済は破壊されるべきだ。
米国経済の規模が現在の3分の1になれば、米国の軍事費も現在の3分の1になる。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(2) ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事同盟を結成すべきだ。
そして、ソ連(ロシア)、中国、インドは、軍事費を減らせる。
(3) そして、我々は、より平和で幸せになる。
(4) アフリカ諸国、アジア諸国(つまり、中国、北朝鮮、南アジア、東南アジア)、中東諸国、中南米諸国も、この同盟に参加すべきだ。
(5) だから、
我々は、米国の経済を破壊すべきだ。
(6)
この同盟は、反帝国主義同盟である。
この同盟は、反ファシズム同盟である。

[2-2]
途上国は団結し決起すべきだ。
全ての先進国を滅ぼせ。
全ての西側諸国を滅ぼせ。

本来途上国は、カネが無い。
だから、途上国は、内需を縮小し、それにより貯めた外貨で、重工業化を進め、輸入依存から脱却するのが正しい。
途上国には、自動車産業、バイク産業、造船業、鉄鋼業などが必要。

他方で、途上国は、不景気の不満が出ないように貧富の差を縮め、共産主義化すべき。、

途上国は、
(1) 天然資源を国有化する(例えば石油産業とか)
(2) 農産物および天然資源に関しOPECみたいな国際団体を作り、先進国相手に高値で売りつける。
(3) 総需要抑制政策をとる、政府が貿易統制をし、政府が為替統制をする、輸入を減らす
(4) 共産主義化し、貧富の差を縮め、失業対策および不況対策とする。
(5) 内需縮小で、貿易赤字、経常収支赤字、対外債務を減らし、その浮いたおカネで、時間かかるけど工業化も進展させる。
(6) UNCTADで、資金調達し工業化を進める。
(7) 国連を改革し、IMF(International Monetary Fund, 国際通貨基金)を改革し、G7や先進国の特権を廃止する。べきだ。

発展途上国は、金本位制度を採用し、さらには、外資を国有化しよう。
発展途上国も巨額の債務を抱えている。
しかし、発展途上国は、西側先進国から、植民地支配されたことに対し賠償金を受け取るべきだ。
発展途上国は、西側先進国に植民地にされたことに対し、賠償金を受け取るべきだ。
そして、その結果、発展途上国も、金本位制度を採用できる。

西側先進国及び全てのG7諸国を、内需拡大させろ。
全てのG7諸国および、全ての西側先進国が滅びれば解決する。

どこの国でも、いつの時代でも、やることは同じ。
OPECのような国際機関を作り、先進国に奪われた富を、奪い返すのだ。

先進国は　開明的でもないし、進歩的でもないし、先進的でもないし、民主的でもない。
先進国がしてきたことは　途上国に対する搾取だ。
証明は簡単にできる。
原油を、先進国に対しては、1バレル当り500ドルで売るべきだ。
(私は共産主義者だ。ウラジミール・レーニンは素晴らしい)
(全ての先進国を滅ぼせ)

[2-3]
ウラジミール・レーニン、毛沢東、ホー・チ・ミン、フランツ・オマール・ファノン、エメ・セゼール、ジャワハルラール・ネルー、チェ・ゲバラ、サルバドール・アジェンデは偉大だ。、
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

[2-4]
我々には永続的な平和が必要だ。
少なくとも以下の条件が、最低条件だ。

* 西側諸国の重工業全ての解体・廃止 (これはまさに、1945年に、連合国が枢軸国に望んだこと)
* 西側諸国の金融資本全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の重工業全ての解体・廃止
* G7諸国(米国、カナダ、日本、ドイツ、フランス、イタリア、イギリス)の金融資本全ての解体・廃止
* NATOの解体・廃止
* EUの解体・廃止
* 全ての西側諸国の全ての軍事力の解体・廃止

西側においては、西側のカルテル及び西側の財閥が、楽して金儲けをするために戦争を引き起こしている。(これは軍産複合体と呼ばれる)
そしてこれはまさに、ウラジミール・レーニンが指摘したことだ。

[2-5]
西側諸国は、アフリカ、中東、東南アジア、南アジア、中南米、東欧を植民地にしている。
西側諸国は、帝国主義者でファシストで植民地主義者だ。

全世界は、反西側で決起すべきだ。
原油価格を上昇させよう。
天然ガス価格を上昇させよう。

「西側が完全に破壊され、西側が全面的に破壊されること」、こそが、唯一の平和的解決法だ。
解決策は、石油ショックしかない。
我々にはもう一度、「1973年石油ショック」が必要だ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。

もちろん、我々は、この機会を利用し、独立を得るために戦う。
もちろん、こんにち、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」は、悪だ。
「アフリカ、中東、イスラム、南アジア、東南アジア、中南米「は、「G7、NATO、西側諸国、EU、米国」の邪悪な行いにより、被害を被ってきた。

[2-6]
「米国に死をDeath to the U.S.」
「G7諸国全てに死をDeath to all G7 Countries.」
「西側に死をDeath to the West.」
「日本に死をDeath to Japan.」
「イスラエルに死をDeath to Israel.」

[2-7]
私には米国を支持する気は毛頭ありません。
米国の歴史の中で、米国のした唯一正しいことは、ファシストを倒したことです。
米国は多くの犯罪を犯しました。
米国の唯一の正しい行動は、ファシストを倒したことです。
そして、日本はファシストと同盟を結びました。

[Wikipedia]
「アメリカに死をDeath to America」
https://en.wikipedia.org/wiki/Death_to_America
「アメリカに死をDeath to America」は、「反米政治スローガン」及び「反米政治スローガンを唱えるときの言葉」。
イラン、アフガニスタン、レバノン、イエメン、イラク、パキスタンで用いられている。
イランでは、1979年イラン革命開始時から用いられている。
イランイスラム共和国の第1代最高指導者であるローホーラ・ホメイニ師がこの言葉を広めた。

[3-1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、台湾も打ち倒す。

なぜなら、韓国、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-2]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。

これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、台湾も打ち倒す。
もちろん、これは、韓国の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、韓国が望んだことなのだ。
これこそが、彼らの言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。

実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-3]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。

共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。

これが世界を救うと思う。

[3-4]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。

1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)

例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。

中国は毛沢東主義に戻るべきだ。
中国の改革開放政策は間違いだ。

[3-5]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。

そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。

私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。

米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。

[3-6]
アフリカ、中東、イスラム諸国、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側自由市場経済から離脱する。

共産主義国は、バーター貿易(物々交換貿易)をしている。
資本の蓄積(資本を蓄積すること)、及び、金を貸して利息を取る行為は、断じて、共産主義ではない。
共産主義は、決して、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ったりもしない。

これが世界を救うと思う。

インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。

私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。

ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)

[3-7]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。

日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。

ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。

米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。

日本、ドイツ、米国、英国、フランス、イタリア、EU、台湾、韓国を直ちに解体しよう。