もしも米国がなければ、イスラエルは、パレスチナ及びアラブに対しもっと平和的になるだろう。
* もしも米国がなければ、イスラエルは、パレスチナ及びアラブに対しもっと平和的になるだろう。
もしも米国がなければ、NATOは存在しないだろう。
* 中国、日本、ドイツが米国国債を買い続けている。
* 米国は米白人がコントロールしている。
1973年石油ショックがその答えだ。
1973年石油ショックにおいては、OAPECは「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」と宣言した。
西側は、バブル経済により金儲けをするために、戦争をあおり続けている。
しかし、西側を倒す方法はいくらでもある。
我々は、世界史からそれを学ぶことができる。
以下の、1970年代のオイルショックは答えの一つである。
もう一度オイルショックが必要だ。
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。私はアフリカ人になりたい。私はイスラム教徒になりたい。
ロシアと中国は1960年代に違う道を選択した。
ソビエト連邦はデタントを選択した。中国は反米を継続することを選んだ。
今や、ロシアと中国は、その立場が入れ替わっている。
[Wikipedia]
「1970年代年石油ショック1970s energy crisis」
https://en.wikipedia.org/wiki/1970s_energy_crisis
1 主要な出来事
1.2 1973年石油危機
1973年10月、「アラブ石油輸出国機構OAPEC(OPECのアラブ諸国で構成される)」のメンバー国は、第4次中東戦争の最中に"米国がイスラエルの軍事力を補充したことに対応し"石油禁輸を主張した。この石油禁輸は1974年に終了した。
「米国およびその他の国が今回の紛争においてイスラエルを支持するなら、米国およびその他の国に対する石油輸出を制限あるいは停止する」とOAPECは宣言した。
「米国の行動が石油禁輸を引き起こしたとみなされ、石油禁輸による石油価格高騰が長く続く可能性があり、石油供給が破壊され、景気後退が起きた」ので、NATO内部に大きな亀裂ができた；欧州諸国及び日本は、「米国の中東政策」との関係を断とうとした。
アラブ産油国は、「石油禁輸」と「米国が中東を平和にしようと務めること」も結びつけた。それにより状況は複雑になった。
これらのに対処するために、ニクソン政権は、「石油禁輸を止めるためにアラブ産油国との交渉を開始」し、「戦闘終結後に、エジプト、シリア、イスラエルと交渉し、イスラエルをシナイ半島およびゴラン高原から撤退させる」という並行した交渉を開始した。
[Wikipedia]
「ゴラン高原Golan Heights」
https://en.wikipedia.org/wiki/Golan_Heights
地政学的な地域としては、「1967年の6日間戦争」の間に、イスラエルによりシリアから奪われた国境地帯を指す言葉出る；それ以来この領域はイスラエルにより占領されており、1981年以降事実上イスラエルに併合された状態である。
この領域には、地理的なゴラン高原の西部3分の2、及び、イスラエルが占領するヘルモン山、が含まれる。
3 歴史
「六日間戦争Six-Day War」とイスラエルの占領」
イスラエルによる事実上の占領と「民政civil rule」
1981年12月14日、イスラエルは「ゴラン高原法Golan Heights Law」を議会で承認した。この法は、イスラエルの「法律、裁判権、行政権」をゴラン高原にも適用する、というものである。
この法律はゴラン高原をイスラエルに実質的に併合するものだが、公式な併合は明示されていない。
ゴラン高原法は、米国を除いては公式に認められておらず(米国は2019年3月に承認)、国連安保理決議497号により「無効で、国際的な法的効果はない」と宣言されている。
この国連決議は、イスラエルに「イスラエルの決定を取り消す」よう要求している。
イスラエルは、「国連決議第242号は、"脅迫や軍事活動から自由な安全で承認された国境"を要求している」として、「ゴラン高原を保持し続けるだろう」と主張し続けている。
しかしながら国際社会は、イスラエルの「ゴラン高原はイスラエルの領土」とする主張を却下し、シリアの主権下の領土だとみなしている。
[Wikipedia]
「国際連合兵力引き離し監視軍United Nations Disengagement Observer Force」
https://en.wikipedia.org/wiki/United_Nations_Disengagement_Observer_Force
「国際連合兵力引き離し監視軍United Nations Disengagement Observer Force(UNDOF)」は、1973年ヨムキップル戦争(第4次中東戦争)後のイスラエルとシリアの停戦を維持するための国連平和維持活動である。
この任務は1974年5月31日の、国連安全保障理事会決議第350号により設立された。国連安全保障決議第350号は、「即座の停戦及び、国連安保理決議第242号の実施」を要求するものである。
この決議は、停戦合意の日に可決され、ゴラン高原のイスラエル軍およびシリア軍により調印された。その結果ついに停戦と戦争終結が達成された。
[1]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。
なぜなら、西側及びG7は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、西側及びG7は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。
もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。
なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国を搾取し続けているから。
なぜなら、韓国、中国、香港、台湾は、途上国の天然資源を搾取し続けているから。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
[2]
「西側の自由市場経済(市場原理経済)においてのみ、原油価格、銅価格などが上昇すること」は、途上国を救い、先進国を打ち倒し、G7(つまり、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、米国)を打ち倒す。
これは、西側の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、西側が望んだことなのだ。
これこそが、西側の言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。
もちろん、原油価格、銅価格などの上昇は、韓国、中国、香港、台湾も打ち倒す。
もちろん、これは、韓国の自動車企業を打ち倒す。
もちろんこれは、中国の自動車企業を打ち倒す。
これこそが、中国及び韓国が望んだことなのだ。
これこそが、彼らの言う「自由貿易及び市場経済」、なのだ。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
実際、原油価格、銅価格などの上昇は、どの国が途上国の天然資源を搾取し続けているか、をはっきりさせる。
[3]
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側の自由市場経済から離脱する。
西側の自由市場経済から離脱すれば、
アフリカ、中東、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、「"西側の自由市場経済free-market economy(市場経済Market-Based Economy)"においてのみ、資源価格が上昇すること」からダメージを受けない。
共産主義諸国は、バーター(物々交換)制度で貿易をしている。
「資本の蓄積」および/あるいは「金を貸して利息を取ること」は、断じて共産主義ではない。
共産主義は、断じて、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ることもしない。
これが世界を救うと思う。
[4]
こんにちの西側の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
韓国、中国、香港、台湾の繁栄は、途上国を搾取することで達成されている。
1970年代の石油ショック(1973年オイルショック、及び、1979年オイルショック)がそれを証明している。
(私には、中東における戦争をあおるつもりはありません。産油国はOPECを活用すべきです)
例えば、
イスラムは、不労所得を禁じています。
社会主義及び共産主義も、不労所得を禁じています。
[5]
自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などは、地産地消にすべきだ。
「自動車産業、冷蔵庫産業、洗濯機産業、発電所の発電機産業など」を「地産地消」にすべきだ。
各国は、自国で自動車、冷蔵庫、洗濯機、発電所の発電機などを製造すべきだ。
そうすれば、貿易収支は均衡し、債務国は存在しなくなる。
私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
国連本部が米国ニューヨークにあるのは間違いだ。
国連本部は、アフリカか中東か南アジアか東南アジアかラテンアメリカに移動すべきだ。
こんにちの米国には国連本部の場所となる資格がない。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連に対し恥ずべき行動をしてきた。
米国、西側、G7及び日本は、何度も何度も、国連の信用を失墜させてきた。
米国、西側、G7及び日本は、直ちに、国連から除名されるべきだ。
[6]
アフリカ、中東、イスラム諸国、アラブ諸国、南アジア、東南アジア、中南米は、西側自由市場経済から離脱する。
共産主義国は、バーター貿易(物々交換貿易)をしている。
資本の蓄積(資本を蓄積すること)、及び、金を貸して利息を取る行為は、断じて、共産主義ではない。
共産主義は、決して、資本を蓄積しないし、金を貸して利息を取ったりもしない。
これが世界を救うと思う。
インドは社会主義国です。
社会主義及び共産主義は不労所得を禁じています。
イスラムも不労所得を禁じています。
私は自称イスラム教徒です。そして、私は、オマール・ファノン及びパトリス・ルムンバを尊敬しています。
ところで、「資本の蓄積」そして/あるいは「金を貸して利息を取る」のは、共産主義ではありません。
共産主義者は、決して、資本蓄積をしませんし、金を貸して利息を取ったりしません。
(共産主義国では、バーター貿易(物々交換)で貿易をすると思います。)
[7]
ドイツは、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
ドイツを、西ドイツ、東ドイツ(、オーストリア)に分割したのは不十分だった。
日本も、第2次大戦後、100の都市国家に分割されるべきだった。
もしも日本が第2次大戦後、100の都市国家に分割されていたら朝鮮戦争も国共内戦もベトナム戦争も起きなかっただろう。
連合国は、日本及びドイツにもっと厳しく当たるべきだった。
ことわざにもある通り、過ちをただすのに遅いということはない。
米国は直ちに50の都市国家に分割されるべきだ。
EUは直ちに解体されるべきだ。
日本、ドイツ、米国、英国。EU、中国、香港、台湾、韓国を直ちに解体しよう。
